今や子供達も多数が利用している、インターネットへ接続ができる機器。それらはどのようなルートで手に入れたのだろうか。その実情を内閣府が2021年3月に報告書を発表した「令和2年度青少年のインターネット利用環境実態調査」(※)の内容から確認する。

次に示すのは子供がそれぞれの機器でインターネットを利用している保護者に限定し、その機器をどのようなルートで取得したかを尋ねた結果。世帯利用端末や保護者本人の利用端末に関する動向ではないことに注意。また今件調査結果では「無回答」の値が大きめで無視できないため、「無回答」を除いて再計算を行っている。

スマートフォンはほぼ販売店の店頭で購入したケースで、それ以外はごく少数。機能限定・子供向けスマートフォンもおおよそ同じ。ところが格安スマホとなると店頭販売での購入は4割足らずとなり、4割強がオンライン・通販での購入となっている。

パソコンは過半数が店頭販売だが、2割台はオンラインや通販。他方、1割前後は保護者や兄姉の端末を譲ったとの回答。保護者と共用している、子供が専有しているか否かは別として、元々大人向けの端末が子供にも使われる事例が多々あることになる。タブレット型端末もパソコンのパターンに近い。

同じタブレット型端末でも学習用タブレットは多分にオンライン・通販による調達派。また「家庭では管理していない」、つまり家庭外で使っていたり借りて使っていたりするなどの回答も少なからず見受けられる。学習用としての端末の特異性が出ている。

ゲーム機は多分に販売店での店頭購入で、オンラインや通販経由はさほど多くない。贈与なども数％確認できる。

あくまでもこれらは「子供が使っている機器」限定で、世帯全体で使われている利用端末に関する購入性向ではない。保護者のみが使っている機器では、これとは違う実情を示す可能性もある。とはいえ「贈与など」「家庭では管理していない」「保護者や兄姉の端末を譲った」項目はともかく、さほど大きな違いが出るとは考えにくく、おおよそ似たような傾向を示すものと考えられる。特に格安スマホの調達ルートは注目すべき結果に違いない。

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※令和2年度青少年のインターネット利用環境実態調査

2020年1月10日から2月14日にかけて、2020年1月1日時点で満10歳から満17歳までの青少年とその同居保護者それぞれ5000人に対し、調査員による個別面接聴取法(保護者は訪問配布訪問回収法)で行われたもの。時間の調整ができない場合のみウェブ調査法(保護者は加えて郵送回収法)を併用している。有効回答数は青少年が3194人(うちウェブ経由は255人)、保護者は3384人(うちウェブ経由は115人、郵送回収法は41人)。

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