インターネットへのアクセス機器として、今スポットライトを浴びているのがスマートフォンとタブレット型端末。その世帯ベースでの普及率の推移を内閣府の消費動向調査(※)の結果から確認する。

まずはスマートフォンとタブレット型端末の、世帯単位の普及率推移。消費動向調査で両機種が明確に区分の上調査されたのは2014年からなので、現時点では10年分のデータが取得できる。なお1世帯に何台所有機が存在しても、普及率は変わらない。例えば1世帯にスマートフォンが10台あったとしても、その世帯の普及率が1000％にはならない。

直近2023年において総世帯における世帯ベースでの普及率は、スマートフォンでは89.9％、タブレット型端末では38.7％。単身世帯・二人以上世帯双方とも前年から比べ、一様に増加傾向を示している。スマートフォン・タブレット型端末ともにいくぶん単身世帯の方が上昇率は高め。

保有世帯における平均台数は次の通り。

タブレット型端末では2015年で単身世帯において保有数の大きな減少が見られた。2016年以降はほぼ横ばいに推移しており、「とりあえず1台」の新規保有世帯が増えたことによる平均台数の低下が生じたものと考えられる。あるいは2014年の値がイレギュラーだった可能性も否定できない。二人以上世帯ではおおよそ増加の傾向。これが総世帯の増加を後押ししている形となっている。単身世帯では2019年以降は台数が増加の動きを見せたが、2021年以降は逆に減少の流れに転じている。

スマートフォンでは二人以上世帯における台数が漸増中。幼い子供がいる世帯で、従来型携帯電話ではなくスマートフォンを持たせる世帯が増えてきたのだろうか。

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※内閣府の消費動向調査

今後の暮らし向きの見通しなどについての消費者の意識や各種サービスなどへの支出予定、主要耐久消費財などの保有状況を把握することで、景気動向判断の基礎資料を得ることを目的としている調査。調査世帯は、二人以上の世帯、単身世帯毎に三段抽出(市町村・調査単位区・世帯)により選ばれた8400世帯。調査時期は毎月1回で、調査時点は毎月15日。毎月10日前後に調査対象世帯に調査票が届くよう郵送し、毎月20日頃までに届いた調査票を集計する。

毎月調査を実施しているが年1回、3月分において、他の月よりは細部にわたる内容を調査している。その中の項目の一つ「主要耐久消費財の普及・保有状況」を今件精査では用いている。これは「回答者の世帯において対象品目を回答時点(直近分の場合は2023年3月末時点)で持っているか否か」「持っている場合は保有数量はどれほどか」を尋ねた結果。具体的な利用状況は尋ねていない。

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(注)グラフ中の「ppt」とは％ポイントを意味します。

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(注)今記事は【ガベージニュース】に掲載した記事に一部加筆・変更をしたものです。