宿泊施設激増そしてコロナ禍

コロナ禍前に数年続いたインバウンド活況が、宿泊施設の軒数を激増させてことについては改めてここでは触れないが、新型コロナウイルスの影響を受けた業界として観光業界は大きくフォーカスれた。観光業は影響を受けるとされる事業者数も多いとされ、Go Toトラベルをはじめとして自治体の各種キャンペーンなど旅行需要の喚起策が反復継続的にとられてきた。

ところで、コロナ禍前に宿泊施設数が激増してきたと先述したが、需要が直ちに供給の実現に至らないのもホテルである。引き合いが多いから直ちに商品を生産して納入するというわけにはいかない。インバウンド活況の恩恵にあやかろうとホテルプロジェクトは続出したが、ホテルという装置を造るための計画から開業までは数年（早くて2年～）要するところ、需要と供給のギャップが生じてきたことは筆者もコロナ禍前から何度も指摘してきたところだ。

業界内では2018年には供給過多が一部囁（ささや）かれ、2019年に入るとシンクタンクなども公式な見解として認めはじめた。実はコロナ禍前には供給過剰のフェーズであったということになるのだが、東京オリンピックへ邁進する業界にあって相変わらず新規開業は続いた。建設中にあってやっぱりやめました、と簡単に言えないのもまたホテルである。

供給過剰について宿泊業全体で述べてきたが、中でも増加著しいカテゴリーが宿泊特化型ホテル（ビジネスホテルが代表例）や簡易宿所（ホステルやカプセルホテルが代表例）の増加がさらに顕著であった。いずれも概してスピーディーな開業という点でも着目される。

コロナ禍における宿泊施設軒数の意外な変化

インハウンド活況の恩恵を受けるべく激増したホテル。コロナ禍前には既に供給過多のフェーズにあった中でのコロナ禍・訪日外国人旅行者需要の消失で、宿泊施設の廃業や倒産といったニュースも大きく報じられた。さそがしホテルの軒数は減ったのかと思いきや、意外な数字が見えてきた。

宿泊施設の業態別施設（部屋）数については、HotelBank（メトロエンジン株式会社）のデータが詳しい。コロナ禍直前の2020年1月データと直近（2021年10月）のデータで比べてみたい。

※いずれも「日本全国ホテル展開状況」HotelBank（ホテルバンク／メトロエンジン社）

【2020年1月現在】　

宿泊施設数51,987施設／部屋数1,625,219室

カテゴリー

●ビジネスホテル753,961室(8,416施設)

●シティホテル191,549室(1,179施設)

●リゾートホテル12,259室(1,576施設)

●旅館243,853室(14,050施設)

参考（2019年と2020年の比較）

2019年1月時点／宿泊施設50,552、部屋数1,541,517室

2020年1月との比較→1,435施設(2.8%)・部屋数83,702室(5.2%)増加

ビジネスホテル以下の各カテゴリーを合計すると2万5221施設（130万9622室）で全体の5万1987施設（162万5219室）と開きがあるところ、カテゴライズされない業態（簡易宿所など）も含めて、いずれにしても全て宿泊業であることが前提の数字だ。比較的開業へのハードルは低い宿泊特化型タイプは、客室以外の施設は少なく客室も判を押したような同じタイプを量産することも特徴的であり、業態全体としての供給客室数を押し上げる傾向となる。

ではコロナ禍で翻弄され続けた宿泊業界にあって施設数・部屋数にはどのような変化があったのだろうか。減少傾向にあめかと思いき2021年10月のデータを見ると意外な数字が並ぶ。

【2021年10月現在】

54,772施設／部屋数1,694,230室　

カテゴリー／2020年1月との増減（%）

●ビジネスホテル　820,697室(8,791施設)／8.85%増加

●シティホテル　194,185室(1168施設)／1.38%増加

●リゾートホテル　125,954室(1,650施設)／4.74%増加

●旅館　241,498室(13,829施設)／0.97%減少

コロナ禍直前の2020年1月時点では施設数51,987・部屋数1,625,219室であったことから、施設数2,785施設(5.36%)・部屋数69,011室(4.25%)増加したことになる。

ホテルという装置を造るためには計画から開業までは数年要すると前述したが、コロナ禍前からのプロジェクトであり、建設中にあって“やっぱりやめました”と簡単に言えないのもまたホテルですれば、コロナ禍になったからといって即中止と簡単にいかないのはよくわかる。

一方で、いずれ到来すべきコロナ禍収束、訪日外国人旅行者需要の復活も見越したポジティブな声も業界内では聞かれるようになった。どんな状況になろうとも人々の交流から派生する様々なニーズがある限り“観光産業はなくならない”という確信めいたものも感じる。