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子供達はパソコンやタブレット型端末をどれぐらい持っているのだろうか

不破雷蔵グラフ化・さぐる ジャーナブロガー 検証・解説者/FP  
↑ パソコンを自由に使える環境があれば、色々な経験を得て学べるのだが。(写真:アフロ)

中学生は1割強、高校生は2割足らずがパソコンを持っている

「子供のパソコン離れ」とはよく聞く言葉だが、それでは実際問題としてどれほどの子供達が自分のパソコンを持っているのだろうか。タブレット型端末の所有率とともに、その実情を国立青少年教育振興機構が2018年8月22日に発表した「青少年の体験活動等に関する実態調査」(※)報告書の結果から確認する。

次に示すのは自分用(自分一人が使うもの。家族との共用、保護者所有で子供が利用させてもらうこともあるケースは除外する)として、パソコン(デスクトップ・ノートを問わず)を持っているか否かを尋ねた結果。高校2年生の時点では16.2%の人が自分のパソコンを持っている。

↑ 自分用としてパソコンを持っているか(2016年度)
↑ 自分用としてパソコンを持っているか(2016年度)

小学生は学年が上がるに連れて値も積み増しされるが、それでも数%。小学6年生でようやく2.6%。しかし中学2年生になると急に所有率は上昇し、10.1%となる。そして高校2年生では16.2%。見方を変えると、高校2年生ですら8割以上は自分のパソコンを持っていないことになる。

これを男女別に見たのが次のグラフ。

↑ 自分用としてパソコンを持っているか(男女別)(2016年度)
↑ 自分用としてパソコンを持っているか(男女別)(2016年度)

元々値が少数であるため小学1年生と小学4年生でイレギュラーが生じているが、おおよそ男子の方が所有率は高い。小学6年で差異は大きくなり、中学2年生では5%ポイント近い差が生じる。従来型携帯電話・スマートフォンは女子の方が概して所有率が高いことから、保護者も子供自身も、パソコンなどより従来型携帯電話・スマートフォンの方を好むようだ。

高校2年生では男子で19.7%の人がパソコンを持っている。使いこなせているか否かはまた別だが、男子でも8割強はパソコンを所有していないことになる。

タブレット型端末は中学2年生がピーク

続いてタブレット型端末。設問では単に「タブレット端末(iPadなど)」とのみ説明されており、回答者がタブレット型端末と認識したものすべてが該当する。子供向けの教育用タブレット型端末、さらにはキンドルなども一部回答には含まれている可能性はある(ウェブブラウジングが可能なものはおおよそ回答に含まれているだろう)。

↑ 自分用としてタブレット型端末を持っているか(2016年度)
↑ 自分用としてタブレット型端末を持っているか(2016年度)

小学1年生の時点ですでに1割近い所有率。学年が上がるに連れて値も上昇し、小学6年生では2割近くとなる。パソコンよりも高い所有率で、スマートフォンや従来型携帯電話をのぞけば、小学生界隈ではパソコンではなくタブレット型端末こそが、デジタル機器、インターネットの窓口として主流であることが分かる。

ピークは中学2年生。実に3割近くが所有している。高校2年生になると値は急激に落ちて小学5年生レベルにまで落ち込むが、これはスマートフォンに利用がシフトしているのが原因だろう。

男女別に見た結果が次のグラフ。

↑ 自分用としてタブレット型端末を持っているか(男女別)(2016年度)
↑ 自分用としてタブレット型端末を持っているか(男女別)(2016年度)

一部で同率、さらには女子が男子を上回る属性があるが、おおよそ男子の方が高い所有率となっている。パソコンのように多様な機能を使えることから、デジタル系への好奇心の強弱が影響しているのかもしれない。

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※青少年の体験活動等に関する実態調査

直近年度分は2017年2月から3月にかけて各学校(小学校は1年生から6年生まで各100校ずつ、中学校は2年生対象に150校、高等学校は2年生対象に150校)への調査票発送・返信による回収方式で行われたもので、有効回答数は学校数が879校、子供の回収数が18316件、保護者が15769件。

(注)本文中のグラフや図表は特記事項の無い限り、記述されている資料からの引用、または資料を基に筆者が作成したものです。

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(注)グラフ中の「ppt」とは%ポイントを意味します。

(注)「(大)震災」は特記や詳細表記の無い限り、東日本大震災を意味します。

(注)今記事は【ガベージニュース】に掲載した記事に一部加筆・変更をしたものです。

グラフ化・さぐる ジャーナブロガー 検証・解説者/FP  

ニュースサイト「ガベージニュース」管理人。3級ファイナンシャル・プランニング技能士(国家資格)。経済・社会情勢分野を中心に、官公庁発表情報をはじめ多彩な情報を多視点から俯瞰、グラフ化、さらには複数要件を組み合わせ・照らし合わせ、社会の鼓動を聴ける解説を行っています。過去の経歴を元に、軍事や歴史、携帯電話を中心としたデジタル系にも領域を広げることもあります。

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