米国での大人のゲーム機利用実情を探る
ゲームソフトの販売動向や上位陣のラインアップの限りでは、日本のゲーム機市場は携帯ゲーム機が優勢に立ち、据え置き型ゲーム機はその背中を見るような状況にある。ソフト制作時のハードルやヒットの際のリターンなどが登場ソフトのラインアップに差をもたらし、それがハードの普及率に影響。さらに差が開く状況といえる。今回は米国の民間調査会社Pew Research Centerが2015年10月に発表した、同国内のデジタル機器に関する所有・普及状況の現状と推移を調査した結果報告書「Technology Device Ownership: 2015」(直近分は2015年3月17日から4月12日にかけて、米国内に住む18歳以上の男女に対し、電話によるインタビュー形式で行われたものて、有効回答数は1907人。国勢調査の結果に基づきウェイトバック実施)から、日本では無く米国における据え置き型ゲーム機・携帯ゲーム機の所有率動向を確認していくことにする。
米国における据え置き型ゲーム機の所有率はほぼ横ばい、携帯ゲーム機は漸減傾向にある。もっともこれは大人が回答対象であること、携帯ゲーム機は現時点で2回しか調査が行われていないため、ぶれが生じている可能性を考慮する必要がある。
それでは直近における属性別の所有状況はいかなるものだろうか。まずは家庭用ゲーム機(据え置き型ゲーム機)。具体例としてXboxやプレイステーションが挙げられている。
全体では4割。意外にも女性の方が所有率は高め。年齢別では50歳未満の属性で5割強とほぼ同率を示しているが、50歳を過ぎると急激に所有率は低下する。
目を引くのは年収と学歴。年収ではきれいな形で高年収ほど高所有率を示すのだが、学歴別では大卒以上でグンと値が落ちる。学歴と年収との間には多分に相関関係があるのだが、その関係を上回るマイナスの影響が、大卒以上の高学歴にあるのだろう。
携帯ゲーム機では値が一段と低いものとなる。縦軸の仕切り分け値が、据え置き型ゲーム機と異なることに注意。
全体では14％、男女の差は無く、年齢別ではきれいに若年層ほど高率を示している。とはいえ、30歳未満でも2割に手が届く程度。年収別では7.5万ドル以上で一段高の値が示されているが、それ以外は横ばい。学歴、居住地域別でも大きな変化は無し。
冒頭で触れている通り、日本の家庭用ゲーム機市場は多分に携帯ゲーム機優位な状況にある。今件調査は大人を対象としており、子供の動向はまた別のものとなるが、それでもなお、大きな違いには驚かされるものだ。
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