熱中症警戒アラートが始まって、今年で4年。危険な暑さを背景に、熱中症警戒アラートの発表回数は増え続けている一方で、熱中症で体調を崩す人も急増し、歯止めがかからない。熱中症警戒アラートが形骸化しているように感じています。

ココがポイント

エキスパートの補足・見解

　熱中症警戒アラートは体調を崩すような暑さが予想されていることを知ってもらい、対策を促す目的で、2021年から始まりました。

　気温はそれほど高くないけれど、湿度が高い日など、夏の初め、まだ暑さに慣れていないときは有効ですが、35度前後の暑さが続くようになると、熱中症警戒アラートの発表があっても、なくても、暑さには十分、気をつけなければなりません。

　もちろん、熱中症警戒アラートがあることで、熱中症の危険性が伝わる利点はあるでしょう。

　2023年には気候変動適応法が改正され、熱中症対策の強化が図られましたが、従来通りの北海道から沖縄まで、全国同じ基準で、都道府県単位で発表するやり方に疑問を持ちました。

　例えば、蒸し暑さが本格化する梅雨の期間に重点的に発表し、真夏は原則として熱中症警戒期間に位置付ける、地域の実情に合わせた基準にするなど、より実効性のある熱中症警戒アラートが求められると思います。

【参考資料】

環境省：熱中症予防情報サイト

Yahoo!ニュース 熱中症の予防と初期対応