うだるような暑さが続く中、今年（2013年）も夏の「土用の丑の日」を迎えることになった。今季は7月22日（一の丑）と8月3日（二の丑）となるが、昨年に続くうなぎ価格の高騰を受けて、消費者、うなぎ店の双方から悲鳴の声が上がっている。

総務省の小売価格統計調査によると、5月の段階で東京都区部の平均価格は昨年を3.6%上回る100グラム＝1,110円となっている。長焼きの場合は120～210グラムが一般的であり、国産うなぎは1匹1,332～2,331円という高値での取引になっている。新物の国産活うなぎは6月下旬から出回り始めているが、稚魚の漁獲量は過去最低となり、出荷量が例年に比べて2割程度減少すると見られる中、うなぎ価格は最高値だった昨年を上回るペースで根付けが行われている。5年前（2009年）との比較だと29%もの値上がりとなっており、うなぎの高級魚化が急ピッチで進んでいることが確認できる。

こうしたうなぎ価格の高騰を受けて、うなぎ蒲焼に対する家計部門の支出は急激に落ち込んでいる。07年時点では1世帯当たりの支出金額は3,778円となっていたが、08年には2,748円まで一気に落ち込み、昨年は僅か2,082円に留まっている。急激な価格高騰を受けて、消費者の「うなぎ離れ」が急ピッチに進んでいることは明らかである。僅か10年で、うなぎに対する支出は半減してしまっているのだ。

ただ丑の日に限定すると、昨年の1世帯当たりの支出金額は313.83円だったのに対して、11年353.47円、10年331.49円、09年273.66円と殆ど変化しておらず、決して「土用の丑」という伝統行事が廃れたわけではない。価格高騰で購入頻度は間違いなく落ち込んでいるが、やはりこの日にはうなぎの蒲焼を食べたいという国民的行事であることには変化が見られない。

■東海・近畿圏で高いうなぎ人気

ここで過去5年の総務省「家計調査」を元に地区別の消費金額（5年平均）を見てみると、地域によってうなぎ志向には大きな格差が存在していることが確認できる。過去5年間の1家計当たりの消費金額は平均2,707円となっているが、最も消費しているのは東海地方の3,785円であり、次いで近畿地方の3,479円、関東地方の2,798円となる。東海地方は「ひつまぶし」、近畿地方には「まむし」があり、うなぎ文化の発展と消費量との間には密接な関係が存在している。これらの地域では、蒲焼2～3枚を消費している計算になる。

一方、沖縄県1,336円、北海道1,377円、東北地方1,775円など、日本列島の北部と南部の方では余りうなぎは積極的に消費されていない。生産地からの距離が大きいことなどが影響しているのか、蒲焼1枚程度の金額であり、東海・近畿地方とうなぎ消費量が大きく異なっている。

県庁所在地の年別消費金額だと、全国トップは京都市の4,520円となり、次いで大阪市4,143円、奈良市3,999円、大津市3,968円、名古屋市3,902円となっている。やはり東海・近畿圏の強さが目立つ。逆に消費金額が低いのは、那覇市1,428円、青森市1,444円、福島市1,757円、熊本市1,602円、札幌市1,628円などとなっている。京都市は、沖縄市の2.8倍もうなぎ蒲焼を消費している。

■うなぎ離れトップは長崎市

ちなみに過去5年の消費金額変動率を見てみると、うなぎ消費金額が増えているのが全国に5都市存在しており、盛岡市（+42%）、広島市（+20%）、仙台市（+16.0%）、長野市（+12%）、高知市（+11%）となっている。特に盛岡市では、うなぎ価格の上昇率を上回るペースで消費金額が増加しており、ここが唯一うなぎ消費量を増大させた都市になる。

逆に価格高騰のダメージを受けているのは長崎市（-61%）、松江市（-59%）、宮崎市（-55%）、さいたま市（-50%）、甲府市（-48%）などとなる。最大消費地である京都市は-18%と比較的健闘しているが、大阪市-24%、大津市-30%、奈良市-42%、名古屋市-44%など、巨大消費地でもうなぎ支出の減少が目立つ。