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9歳以下の利用者の85.2%が動画を見る時代…9歳以下の子供達のタブレット型端末利用実情

不破雷蔵グラフ化・さぐる ジャーナブロガー 検証・解説者/FP  
↑ タブレット型端末で幼い子供達は何をしているのだろうか。(写真:アフロ)

好奇心旺盛な子供達にとって、タブレット型端末は魔法のアイテム的存在であることは言うまでもない。その子供達はタブレット型端末でどのようなインターネットのサービスを利用しているのだろうか。その実情を内閣府が2021年3月に発表した「青少年のインターネット利用環境実態調査報告書」(※)の内容から確認する。

次に示すのは調査対象母集団のうちタブレット型端末(汎用のもの。学習用タブレットや子供向けタブレットは除く)でインターネットを利用している人における、その利用内容を複数回答で尋ねた結果。動画視聴をしている人がもっとも多く、85.2%を示す形となった。なおグラフの横軸の項目部分は報告書の並びに準拠している。

↑ タブレット型端末によるインターネットで何をしているか(9歳以下、タブレット型端末でインターネット利用者限定、複数回答)(2020年)
↑ タブレット型端末によるインターネットで何をしているか(9歳以下、タブレット型端末でインターネット利用者限定、複数回答)(2020年)

↑ スマートフォンによるインターネットで何をしているか(9歳以下、スマートフォンでインターネット利用者限定、複数回答)(2020年)(参考)
↑ スマートフォンによるインターネットで何をしているか(9歳以下、スマートフォンでインターネット利用者限定、複数回答)(2020年)(参考)

一番多い利用内容は動画視聴で85.2%。スマートフォンでは85.9%だったので、タブレット型端末ではほぼ同じとなる。画面が大きいことやWi-Fiを使っている可能性が高いのが要因だろうが、子供達にとってタブレット型端末がスマートフォン同様に動画視聴端末と化している。

次いで多いのはゲームで46.8%。さらに勉強・学習が28.6%、音楽視聴が19.2%と続く。スマートフォンと比較して勉強・学習の値がやや高めに出ているのも(スマートフォンでは19.4%)、画面が大きいなどのタブレット型端末の特性を活かしているともいえる。あるいは逆で、タブレット型端末向けの勉強・学習用アプリが多く出ているからかもしれない。

ニュースや電子書籍の利用率がほとんどゼロに近いのはスマートフォン同様。

これを回答者(子供)の年齢階層別に区分したのが次のグラフ。ただし回答該当者はゼロ歳では2人、1歳は6人など区分した上では少数で、多分の統計的なぶれが生じているため、傾向的なものを見る程度の精度でしかないのにはご注意されたい。

↑ タブレット型端末によるインターネットで何をしているか(9歳以下、タブレット型端末でインターネット利用者限定、複数回答、年齢階層別)(2020年)(その1)
↑ タブレット型端末によるインターネットで何をしているか(9歳以下、タブレット型端末でインターネット利用者限定、複数回答、年齢階層別)(2020年)(その1)

↑ タブレット型端末によるインターネットで何をしているか(9歳以下、タブレット型端末でインターネット利用者限定、複数回答、年齢階層別)(2020年)(その2)
↑ タブレット型端末によるインターネットで何をしているか(9歳以下、タブレット型端末でインターネット利用者限定、複数回答、年齢階層別)(2020年)(その2)

動画視聴は8割台から9割台の高い値を維持(ゼロ歳は実質的に2人が見ているまでの話なので精査からは除外)。他方ゲームはおおよそ年上になるに連れて利用率が上がっていくが、7歳をピークとしてそれ以降は頭打ち。勉強・学習は2-3割台でほぼ変わらず。

情報検索はおおよそ小学生に上がってからの利用となる。特に小学3年生の時点ではタブレット型端末を使ってインターネットを操作している人のうち1/3強の人が行っている計算となる。音楽視聴は(ゼロ歳を除けば)1歳で33.3%と高め、2歳で値が落ちて2歳で7.9%にまで減るが、それ以降は再びおおよそ増え、9歳では25.4%との高い値を示す。

スマートフォンとは多少の違いがあるが、大体利用目的は動画視聴とゲーム、そして勉強・学習、音楽視聴に集約されている。あるいは提供している保護者としても、これらの用途で使えればそれでよいと考えているのかもしれない。あるいは元々、その利用に限定して使わせているケースもあるだろう。

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※青少年のインターネット利用環境実態調査報告書

今件は「青少年のインターネット利用環境実態調査報告書」内の「低年齢層のインターネットに関する利用実情」の報告部分が該当する。同調査は2020年11月1日時点で日本全国の0歳から9歳の子供を持つ保護者を対象に、同年11月5日から12月13日にかけて行われたもので、保護者に対して子供の実情などを問う形となっている。調査標本数は3000人、有効回答数は2247人。調査方法は原則調査員による訪問配布・訪問回収法だが、訪問時間などの調整ができない場合に限り、ウェブ調査法や郵送回収法が併用されている(それぞれ300人、83人が該当)。標本抽出方法は層化二段無作為抽出法。

(注)本文中のグラフや図表は特記事項の無い限り、記述されている資料からの引用、または資料を基に筆者が作成したものです。

(注)本文中の写真は特記事項の無い限り、本文で記述されている資料を基に筆者が作成の上で撮影したもの、あるいは筆者が取材で撮影したものです。

(注)記事題名、本文、グラフ中などで使われている数字は、その場において最適と思われる表示となるよう、小数点以下任意の桁を四捨五入した上で表記している場合があります。そのため、表示上の数字の合計値が完全には一致しないことがあります。

(注)グラフの体裁を整える、数字の動きを見やすくするためにグラフの軸の端の値をゼロではないプラスの値にした場合、注意をうながすためにその値を丸などで囲む場合があります。

(注)グラフ中では体裁を整えるために項目などの表記(送り仮名など)を一部省略、変更している場合があります。また「~」を「-」と表現する場合があります。

(注)グラフ中の「ppt」とは%ポイントを意味します。

(注)「(大)震災」は特記や詳細表記の無い限り、東日本大震災を意味します。

(注)今記事は【ガベージニュース】に掲載した記事に一部加筆・変更をしたものです。

グラフ化・さぐる ジャーナブロガー 検証・解説者/FP  

ニュースサイト「ガベージニュース」管理人。3級ファイナンシャル・プランニング技能士(国家資格)。経済・社会情勢分野を中心に、官公庁発表情報をはじめ多彩な情報を多視点から俯瞰、グラフ化、さらには複数要件を組み合わせ・照らし合わせ、社会の鼓動を聴ける解説を行っています。過去の経歴を元に、軍事や歴史、携帯電話を中心としたデジタル系にも領域を広げることもあります。

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