紙媒体離れが進む昨今、一般の家庭においてはどの程度の購入状況なのだろうか。総務省統計局の家計調査報告の結果から、その実情を確認する。

現時点では夫婦世帯が該当する「二人以上世帯」における、月次で最新の公開値は2017年1月分。世帯平均構成員数は2.98人、18歳未満人員は0.55人、有業人員(働いている人)は1.31人となっている。その二人以上世帯における紙媒体、具体的には「新聞」「雑誌・週刊誌」「書籍」「他の印刷物」への支出金額や購入世帯頻度は次の通り。

なお新聞以外の一人あたりの額なども計算し、合わせてグラフ化しているが、新聞を除いたのは、新聞は通常世帯・月単位で購読するため。一人あたりの数字を出しても意味を持たないからに他ならない。

項目名で補足をしておくと、「購入世帯数」は純粋に購入者が一人でも居た世帯の割合。1世帯内で複数の人が購入していても、購入世帯としては1件となる。「世帯購入頻度」は世帯単位での月あたり購入頻度。例えば1月中に誰かが2回雑誌を購入すれば、その世帯の購入頻度は200％。非購入世帯も含めての計算であることに注意。

これらのデータから読みとれる(2017年1月時点における)傾向は次の通り。

新聞は月ベースで頼んで配達してもらう以外に、駅売りなどで時々購入しているケースもある。その場合、家計には把握・算出されない場合が多い(サラリーマンの場合は自分のこづかいで買うため、家計としての計上は難しい。多分に「世帯主こづかい(使途不明)」の一部に収められているものと思われる)。そのため「新聞購入」のみを確認する今件データと比べると、実情ではもう少し上乗せされることになる。

仮に週刊誌を1誌、毎週購入したとすれば、1か月で1100円程度(上記の週刊少年マガジンを購入したとして、270×4＝1080円)。二人以上世帯の構成員に限定されるが、週刊誌を定期購入している人が1人いれば、その人に連動する形で11人近く(10.7人)の「1か月間雑誌や週刊誌は何も買わない」がいて、ようやく平均値に達する計算になる。

もちろんこれは二人以上世帯のみの話で、趣味趣向への購入性向が高い単身世帯では、もう少し上乗せした値になる。とはいえ、多分を占める二人以上世帯の実情としては、目をそらしたくなる現実でもある。

ここまで雑誌や週刊誌への出費が減っている理由としては、インターネットやモバイル端末の普及による、情報取得元の多様化が挙げられる。移動中における「時間つぶし」のツールが多数用意され、週刊誌や雑誌を選ぶ必要性が薄れたのが大きな要因。通勤時間帯の電車を見回して、どれだけ週刊誌を読んでいる人がいるか、一方でモバイル端末の類を操作している人がいるか、確かめて見れば、その現状が良くわかる次第ではある。

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