（朝日新聞の月刊メディア誌「Journalism」8月号に掲載された筆者記事に補足しました。）

スマートフォンの普及によって、ニュースをモバイル機器で閲読する行為は多くの人にとって習慣の1つとなった。

英ロイター・ジャーナリズム研究所が毎年発表する「デジタル・ニュース・レポート」の2016年版によると、調査対象となった26カ国（内20カ国は欧州諸国）に住む約5万人の中で５３％がスマホを使ってニュースに接触していた。全米新聞協会の調べでも新聞社のデジタルコンテンツを消費する人の半分以上がモバイル機器の（スマホあるいはタブレット）のみを使っているという。

一方、世界新聞ニュース・発行者協会（WAN-Ifra）がまとめる「世界プレス・トレンズ」最新版によると、昨年世界中で出荷されたスマホの台数は14億に達した。これまでで最多の数字で、世界の人口の約30％が所有している割合になる。

今後もニュースとモバイル機器とがますます深く結びつく流れの中で、欧州の各メディアは小さな画面に向けたサービスにこれまで以上に力を注ぐようになっている。

利用者の行動が変わるとともに自分たち自身も変わってゆく、欧州メディアの最近の動きを紹介したい。

習慣を作ってもらうために配信されるキュレーション・サービス

まず、欧州メディア各社が手掛けているニュースのキュレーション・サービスを見てみたい。

英国のニュース週刊誌「エコノミスト」が2014年11月から開始したのが、毎朝配信される「エスプレッソ」と呼ばれるサービスだ。

目覚めるとスマートフォンに手を伸ばし、メールやソーシャルメディアをチェックする人は多いが、こうした習慣を利用したサービスとなる。創刊から170 年以上の歴史を持つエコノミストが毎朝情報を発信するのはエスプレッソが初となる。

専用アプリをインストールすると、平日の早朝、その日に読むべきニュース5本がスマートフォンにダウンロードされる（エスプレッソはスマホ向けサービスだがメールアドレスに配信されるように指定すれば、デスクトップでも閲読できる）。

内容は政治経済から社会ニュース、国際事情まで幅広い。1本が１２０から140語で、閲読すると「読了」と言う印が付く。通常のエコノミストの記事は1本400から500語である。

エコノミストのジャーナリストは通常の記事とは別に、エスプレッソ用に短く、簡潔は記事を作成する。読者が5本すべてを読み切ると、「これで終わりです」という文章が出る。ロンドン、香港、ニューヨークの早朝をめがけて、1日に合計３つのバージョンを作っている。読者はいずれかのバージョンを読む形だ。

料金はすでにエコノミストの購読者になっていた場合は無料で、非購読者の場合は月に2・29ポンド（約304円）だ。

配信サービスの開始時期から現在までにアプリは110万回ダウンロードされ、読者は週に20万人。エコノミスト本誌の購読者の４０％がエスプレッソを利用しているという。

興味深いのはエコノミストがエスプレッソを本誌購読のための呼び水とは考えていない点だ。このため本誌の記事へのリンクを貼っていない。忙しい読者のニーズに応える、あくまでも独自のサービスとして提供している。

筆者も時折利用しているが、１つ１つの記事が短いので読みやすい。その日に発生する出来事、例えばどんな国際会議があるか、どこで選挙があるか、閣僚が予定している演説は何かなどが分かり、ニュースを先取りできる利点がある。記事数が5本と限定されており、最低でも見出しや最初の文章を読んでおけばその日に知るべきニュースをひとまず押さえたという満足感がある。

デジタル時代のニーズに合わせ、フランスの夕刊紙「ルモンド」も新たな領域に踏み出した。モバイル用のサービス「夜明け」（La Matinale）だ。

登録すると、毎朝7時に、ルモンドの記事20本が配信される。記事は自動的にダウンロードされ、オフラインでじっくり読める。最初の月は無料で読めるようになっているが、それ以降は月に４・９９ユーロ（約567円）を払う。

ルモンドは夕刊紙であり、朝をめがけてニュースを配信するのは大きな転換だった。年間1000万ユーロの負債を抱えた同紙は2010年、破産の一歩手前まで行った。

ルモンド・グループのルイ・ドレイフュス社長が6月中旬に開催された「世界ニュースメディア大会」（コロンビア、ＷＡＮ－ＩＦＲＡ主催）で語ったところによると、窮地から脱却のために「イノベーション」、「新時代に活躍できる人材の雇用」、「新たなデジタル戦略の策定」で社内改革を決行したという。その一つの試みが朝の配信サービスだった。

グーグルがフランスメディアに提供したデジタル化推進基金の中で、ルモンドが得た180万ユーロの一部が「夜明け」の開発に使われた。昨年のローンチから現在までに48万回アプリがダウンロードされ、ページビューは月に2600万。１回の訪問の平均滞在時間は１０分だ。アプリでの閲読のみのために有料購読をしている人は１万人。４７％が１日に一度アプリを利用し、２６％が２度、２７％が３度以上利用している。

夕刊紙という伝統を破って毎朝ニュースを配信するサービスを開始したルモンド。ドレイフュス社長は会議のセッションの中で、「箱の外から考えるようにとスタッフに言ってきた。そうして初めて、読者を増やすことができる」と述べた。

12本の記事を昼の12時に出す

スイスの複合メディアグループ「タメディア」が始めた新たなニュース・キュレーションサービスがスマホ専用アプリの「#12」だ。

タメディアが発行する２０を超える新聞や雑誌（ターゲス・アンツァイガー紙、女性誌、地方紙など）の中から、これはと思う１２本をスタッフが選び、スタイリッシュな、モバイル専用のデザインに再パッケージ（見出しやリード、写真などを変える）して、毎日、昼の１２時に配信する。

記事はロボットではなく、人が選び、時間をかけてスマホ用に再編集している。記事はカード形式に表示され、読者は左右あるいは上下に画面をスライドさせて次の記事を読む。

アプリ自体は無料だが、閲読は購読制だ。すでに媒体の印刷版を購読している場合は無料だが、それ以外は月に６スイスフラン（約623円）を払う。音楽配信サービスの「スポティファイと比べても安い」がうたい文句だ。

２０１５年１０月１２日にサービスを開始して、これまでに３万５０００回ダウンロードされた。読者は１日に１万５０００人。この中で、プリント媒体を購読しておらず、デジタル購読料を払っている人は１５００人。利益が出るようになるには、２４００人の有料購読者が必要だ。

ターゲス・アンツァイガー紙のデジタル部門統括役マイケル・マルティ氏によると、同社は#12を読者の反応を見ながらサービス向上させていく、一つの実験として位置付けている（4月にウイーンで開催された、欧州デジタルメディア会議にて）。

読者がある記事を好きか嫌いかなどのフィードバックを簡単にできるようにしてあるため、どのような記事が好まれているのかが分かるようになったという。毎日、２０００から３０００の反応があり、ライフスタイルについての記事は評価が高くなかったのであまり入れないようになった。また、ほかの媒体のサイトとのカニバリゼーション（共食い）を防ぐため、配信する記事の本数を１２本以上には増やさない予定だ。

マルティ氏はこのアプリは新聞社にとっては「ワークショップのようなものだった」という。「読者は賢明だ。質の高い記事を好んでいる。読者との対話の機会を設けることで、読後の満足感や記事の質が高まった。将来のジャーナリズムがどうあるべきかを学んだ」と述べた。

なじみやすい形でアピールする、ヴェルト・コンパクトのモバイルサービス

ドイツの新聞社大手アクセル・シュプリンガー社が発行する高級紙「ヴェルト」には、小型タブロイド判の「ヴェルト・コンパクト」というバージョンがある。

このコンパクトが2014年5月に開始したモバイルサービスは、昨年、Wan-Ifraが選ぶ最優秀デジタルメディア賞の１つ（「最優秀モバイルサービス賞」）を受賞している。

紙版のヴェルト・コンパクトができたのは２００４年５月。大判のヴェルトを若者層に訴えるように小型版に編集した直したものだが、モバイルサービス「コンパクト　（Kompakt）」最初からモバイルでニュースを読む人を想定に作られている。利用者の半分が３０歳以下だ。

このアプリの発想は、アクセル・シュプリンガー社が行っているスタートアップ支援事業「プラグ・アンド・プレー・アクセレレーター」から生まれたものだ。

細長いスマホの画面に短い記事（段落２つが平均）と写真が１枚のカード状に映し出される。画面を左にスワイプすると、見ていた画面の内容とは別の（関連しない）記事が出る。右にスワイプすると、同様のあるいは関連する記事が出る。垂直に（上の方に指を滑らせて）スワイプすると、画面に出ている記事の詳しい内容が出る。

読者が自分で読みたいニュースを選ぶ「NewsCase」

ドイツのスタートアップのNewsCase社の前身「niiu（ニュー）」は２００９年、起業家ワンヤ・オベルホフ氏が「個人の好みに合わせた新聞」を作るために創刊された。

自分の好きな新聞記事をウェブ上で選び、ソーシャルメディアにアップロードした写真などの素材とともに紙面に印刷。翌日の朝までに読者の元に届けるサービスだった。自分だけの新聞である。

しかし、一部毎にすべて異なる内容となる新聞の印刷には多額の費用がかかった上に、全国に配送するための経費も高額だった。２０１１年、紙のniiuはサービスを停止した。

この頃、アップル社のiPadが欧州市場にも進出してきた。Niiuはタブレット版アプリとしてよみがえり、２０１３年８月から新規サービスを開始した。しかし、その後、タブレット版でキュレートしたニュースを出すライバルが続々と出てきて苦戦した。現在はスマホを中心としたサービスとし、社名もオフィスも変えた。

ドイツ語を中心に約１００の新聞、雑誌から記事をキュレーションする。米英のメディアの一部も参加している。　

フリーミアム制となっており、アプリをダウンロード後、新聞社などのコンテンツ提供先が無料で出している記事は無料で読める。この時点では広告が入っている。新聞社の「有料の壁」に入っている記事をすべて広告なしで読めるサービスは月に９・９ユーロ（約1126円）の有料プレミアムとして提供している。

アプリを開くと、画面左側に複数のカテゴリー（政治、ビジネス、文化、スポーツなど）が並ぶ。それぞれに好みの媒体を指定できる。カテゴリー毎の指定媒体は何度でも変更でき、ニュースはネットが接続されている場所でアップデートされるので、最新の情報が並ぶ。その日に読みきれない記事や気になる記事は「お気に入り」に保存しておく。利用者が　削除しない限りいつまでも保存されているという。

利用者は「２８歳から５５歳ぐらいの忙しい人」だ。購読者数は公表していない。

利用者が払う購読料はアプリ販売プラットフォーム（アップル社など）に払う料金を差し引いた後、残りの額をニュースケースとコンテンツを作る新聞・雑誌の出版社側とが折半している。閲読の頻度によって出版社の収入が上下する。

ほかのアグリゲーションサービスでは、利用者が記事を選択すると、閲読のために元の記事を掲載した新聞社などのウェブサイトに飛ぶ必要がある。ネットの接続がない場所では記事が読めないことになるが、ニュースケースは出版社側とコンテンツ使用についてのライセンス契約を交わしているため、利用者は記事をタブレットにダウンロードした後、ネットが通じていないところでもじっくりと閲読できる。

新聞社のビジネスモデルを瓦解させる可能性も

ニュースケースのアプリの月極購読料は一つ一つの新聞社に払う金額よりもかなり低い。「新聞社のウェブサイトに来て、読んでもらう」「そのためには有料購読制をとる」というビジネスモデルを瓦解させる可能性もあるサービスだ。

ニュースケースが力を入れているのは、いかに読者が読みたい記事・読むべき記事を画面に集めるか。キュレーション力がニュースケースの頭脳部分になる。

筆者がベルリンでテクニカル担当役員マレク・スパーク氏に聞いたところによると、情報があふれる一方で自分の興味があることだけしか読まない「フィルター・バブル」（フィルターのかけすぎによる）を避けるため、記事の構成には独自の分析ツールを使う。分析はいくつかの層に分かれている。

（１）「意味の分析」――言葉の意味から判断する、（２） 「機械学習」――データから反復的に学習し、そこに潜むパターンを見つけ出す、（３）「ディープ・ラーニング――大量データの中に潜んでいる複雑なパターンを学習する、例えば同様の嗜好を持ったある人の閲読歴を学習し、読んだことがなくても読みたい記事を探し出す、（４）「人工知能」――人口知能を使っていくつかの層の結果や読者についてのほかの情報を総合的に分析し、「読みたい記事」が並ぶようにしているという。

個人化したニュースを広げるドイツの「Upday」

個人に合わせたニュースをアルゴリズムを使ってキュレートし、読者に届ける手法はもはや新しくはない。ニュースケースのライバルは続々と生まれている。

昨年、アクセル・シュプリンガー社が韓国の通信大手サムスン社の協力で立ち上げたニュース・アプリが「Upday」。これも個人の特性に合わせたニュースを配信するサービスだ。最初から縦型のスマホでの利用を前提として９月にベータ版をドイツとポーランドで開始し、今年２月から本格的にリリースした。現在までに１００万人の利用者がいるが、「年内には１０００万人までにしたい」（編集長マイケル・ウジンスキー氏）と大きな目標を持つ。

スタッフはパリ、ロンドン、ワルシャワ、ベルリンにいる８０人。各国にいるそれぞれ６－７人の編集者がネット上でニュースを探し、これはと思う記事について概要をまとめ、「トップニュース」というカテゴリーに送る。読者がこの項目を開けると、選択した記事から新聞社やブログ記事などのサイトに飛ぶことができる。

もう一つの項目が「マイ・ニュース」。これまでに利用者がどのような記事をクリックしたか、どれぐらいの滞在時間をかけたかなどの情報からUpdayのアルゴリズムが読者が読みたいような記事を拾ってくる。これまでに２０００を超えるニュース源と協力体制にあるという。

まだ利益は生み出していないが、「読み手の邪魔にならないように、記事と同じ画面ではなく全面広告のみを使うなど工夫している」という。読み手の特性が分かるので、ターゲットを絞った広告により収益を上げることを目標としている。　

動画、そしてメッセージ・アプリへ

先の「世界プレス・トレンズ」によれば、オンライン動画の人気は高まるばかりだ。フェイスブックで動画を楽しむ人は世界中で１日に９０億人近くに達し、スナップチャットでは８０億人、ユーチューブでは４０億人に上る。

１６－３４歳の若者層の９５％近くがオンライン動画を視聴し、５５－６４歳の中高年層の１０人に８人も動画に魅了されているという。

こうしたトレンドの動きに合わせ、欧州各紙も動画コンテンツの充実に力を入れる傾向が続いている。

アクセル・シュプリンガーは２０１４年に24時間放送のテレビ局N24を買収したが、傘下の高級紙ヴェルトの編集室の一角に本格的なテレビチームを常駐させている。

先に紹介したルモンド・グループでは傘下のメディア媒体毎に特徴ある動画サービスを展開している。ルモンド紙の場合はソーシャルメディアでの拡散を担当する人員を含めて全８人の動画専用チームを置いている。ニュースの動きに合わせて動画を素早く出せるようにしてあり、今年３月時点で１７００万の視聴を達成した。前年比で１００％の増加だ。

ハフィントン・ポストのフランス語版も傘下にあり、こちらはブログが中心のコミュニティに合わせたトピックを扱いながら、月間９００万の視聴を得るようになった。

週刊誌L’obsはソーシャルメディアでの情報の共有を表に出した形にし、スマホ画面の縦型に合わせた動画、バーチャル・リアリティ（ＶＲ）動画に加え、動画サイト「ペリスコープ」やフェイスブックのライブ動画配信サービス「フェイスブックライブ」を活用。月間８００万の視聴がある。

モバイル機器での動画視聴が増える中で、ジャーナリズム自体も変わる必要があるというのが英ＢＢＣでモバイル・ニュースを担当するナタリー・マリナリッチ氏だ。同氏が実体験を通じて分かったこととして挙げるのは「動画の長さは１分から３分が最善」、記者は「視聴者一人に語り掛けるつもりで話す」こと（昨年１０月、ハンブルクで開催された「モバイル・サミット」にて）。スタジオあるいは戸外でマイクを持ち、不特定多数の視聴者に向かって話す場合とは大きく異なるという。

スマホで視聴する人は「縦型画面で、一人で見ている」。これを想定した話し方、カメラの移動などが必要になる。記者自身がスマホを使って撮影し、動画を中継する場合は、さらにこの「一人一人に語り掛ける調子」がなじむ。「上から目線」ではそっぽを向かれるという。

視聴が多くなる動画は「瞬時に関心を引く内容であること」が肝心だ。視聴開始から３秒以内に関心を持ってもらわないと見てもらえないという。さらに、動画が「簡潔であること、明快であること、信ぴょう性があること、シェアできるようになっていること」を秘訣として挙げた。

ソーシャルメディアの「次」として注目を浴びているのがメッセージ・アプリだ。ツイッターやタンブラーなどのスタートアップに投資したベンチャー・キャピタリストのフレッド・ウィルソン氏が「これまでのソーシャルメディアの時代は終わった」「メッセージングこそが新しいソーシャルメディアだ」とブログで発言したのは２０１４年末だった。この年の２月、フェイスブックがWhatsAppを巨額で買収している。

昨年９月時点で、フェイスブック・メッセンジャーとWhatsAppのアクティブ利用者は１６億人に達し、フェイスブックのアクティブ利用者の１４億９０００万人を超えた。

メッセージ・アプリを使うメディアは米バズフィード、ハフィントン・ポスト、ウォールストリート・ジャーナル、ＣＮＮ，ニューヨーク・タイムズ、英国ではＢＢＣなど、次第に増えている。

ＢＢＣは２０１４年、西アフリカで広まっていたエボラ熱についての医療情報を伝えるため、WhatsAppを利用した。利用者がＢＢＣ側が用意したある電話番号を携帯電話（スマホ及びフィーチャーフォン）の連絡先の１つに登録し、「参加する」を選択すると、関連情報が英語とフランス語で１日に３回、流された。この地域で最も使われているメッセージ・アプリがWhatsAppだった。

ＢＢＣトラスト（ＮＨＫの経営委員会にあたる）のメンバー、トルシャ・バロット氏が作成した「チャットアプリに対するガイド」と題された報告書によると、メディア企業にとっての利点は今現在発生しているコミュニケーション空間の中に入っていけること。利用者が主として携帯電話を使っていることから、デスクトップ向けにコンテンツを作った場合とは異なり、純粋にモバイル向けのコンテンツ作りを学習する機会ともなる。

１４年のエボラ熱でのプロジェクトを本格的に開発するため、ＢＢＣは翌年、グローバル・ニュースの編集部内に専用の電話番号を設置し、ニュースの利用者から情報を募った。その後の自然災害時の情報収集などに役立てることができた。市民から寄せられた情報の信ぴょう性確認にも、情報には携帯電話の番号が付いてくるため、より早く、確実に行えるようになったという。

目下のところ、メディアの新しいツールとして最も話題に上っているのはいかにＶＲ、あるいは３６０度画面の映像を効果的に使うか、だろう。

英左派系新聞ガーディアンによる「独房監禁」の映像を初めとして、ニューヨーク・タイムズなど大手がやり出しているが、「まだまだ実験段階」、「キラーコンテンツがない」とも言われている。

ＶＲ推進者の中でも第一人者となる、ＮＹＣメディアラボのエグゼキュティブ・ディレクター、ジャスティン・ヘンドリクス氏は「２０１８年がＶＲの本格的な年になる」（ＷＡＮ－ＩＦＲＡのブログ記事、６月６日付）と述べている。