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ウクライナ軍、走って逃げるロシア兵にドローンで爆弾投下「走りたければロシアに帰れ!止まったら終わり」

佐藤仁学術研究員・著述家
(写真:ロイター/アフロ)

「ロシアで走り回るなら安心ですから、早くお帰りください」

2022年2月にロシア軍がウクライナに侵攻。ロシア軍によるウクライナへの攻撃やウクライナ軍によるロシア軍侵攻阻止のために、攻撃用の軍事ドローンが多く活用されている。また民用品ドローンも監視・偵察のために両軍によって多く使用されている。

ウクライナ軍ではここ数か月間くらい、小型の民用品ドローンやウクライナ軍が開発したドローン「R18」から爆弾を投下して地上のロシア軍の戦車などを攻撃して破壊している。またロシア軍はイラン政府が提供した攻撃ドローンを使用して首都キーウなどを中心に上空から標的に向かって突っ込んで爆発している。またそのような上空のドローンを迎撃するために両軍ともにドローンを撃墜したり機能停止させたりしている。

ウクライナ軍では塹壕や木の陰などに隠れているロシア兵や地上を歩いているロシア兵を発見するとすぐに、小型民用品ドローンから手りゅう弾や爆弾を投下して殺傷させている。

そんな中、ウクライナ軍は公式SNSで「ロシアからの占領者たちは私たちの国を走り回っていますが、いずれ止まらなければならない。しかし一度止まったら、ウクライナ軍が攻撃しますので、終わりです。そんなに走りたければロシアで走れば良いです。ロシアで走り回るなら安心ですから、早くロシアにお帰りください」とロシア兵に呼びかけるコメントをしていた。

▼【刺激的な映像のため閲覧注意】

ウクライナ軍の公式SNSでロシア兵に呼びかけ

地上のどこにいても上空のドローンからはっきりと目視・攻撃

ウクライナ紛争では攻撃でも監視・偵察でも多くの面で戦場でドローンが使用されている。ドローンは「上空の目」として戦場では欠かせない重要な兵器、監視システムになっている。これだけ多くのドローンが戦場で使用されたのは歴史上初めてであろう。民用品ドローンによる爆弾投下や標的への攻撃も多く行われており、攻撃ドローンと民用品ドローンの境目をなくした。

今回のウクライナ軍が小型ドローンで撮影した動画でもはっきりと地上のロシア兵が映っている。走り回っているので動きも目立っていて、止まった場所も明確なので爆弾投下もしやすい。

ウクライナ紛争ではドローンによる上空からの攻撃をウクライナ軍、ロシア軍ともに頻繁に行っている。そしてドローンの多くは迎撃されて破壊されてしまうか、機能停止させられてしまっている。ドローンが上空を飛んでいたらバリバリと大きな音がしてドローンの存在に気付くのでアンチドローンの迎撃システムがあれば機能を停止させたり、撃墜することもできる。

上空のドローンを迎撃するのは、電波を妨害(ジャミング)してドローンの機能を停止させるいわゆる"ソフトキル(soft kill)"と、対空機関砲のように上空のドローンを爆破させる、いわゆる"ハードキル(hard kill)"がある。それぞれに迎撃システムがある。

プロの軍人であれば上空のドローンを察知したらすぐに破壊したり機能停止したりしないと、敵陣をめがけてミサイルを大量に撃ち込んできたり、このように爆弾を投下されることを知っている。そのため敵軍のドローンを検知したら徹底的に迎撃して自らの防衛を行う。

だが、ロシア軍兵士はそのような迎撃システムも持っていなかったようで、爆弾が投下されるまで気が付かない無防備な兵士がほとんどである。小銃(ライフル)でドローンを狙い撃ちする様子も見られない。ゼレンスキー大統領は2022年10月末に「ロシア軍の動員兵は、戦闘態勢への準備が不足していて全く戦力になっていない」とコメントしていた。戦車を操縦できるのでプロの軍人がいたかもしれない。だがそれ以外はしっかりした軍事訓練を受けていないし、ちゃんとした装備もないまま最前線に送られた動員兵なのだろう。

戦場では空から飛んでくるものはほとんど全てが危険である。上空のドローンへの対策と準備は戦場では欠かせない。ロシア軍もウクライナ軍もプロの軍人であれば、上空の監視ドローンでも地対空ミサイルで徹底的に迎撃している。

学術研究員・著述家

グローバルガバナンスにおけるデジタルやメディアの果たす役割に関して研究。科学技術の発展とメディアの多様化によって世界は大きく進化してきました。それらが国際秩序をどう変化させたのか、また人間の行動と文化現象はどのように変容してきたのかを解明していきたいです。国際政治学(科学技術と戦争/平和・国家と人間の安全保障)歴史情報学(ホロコーストの記憶と表象のデジタル化)。修士(国際政治学)修士(社会デザイン学)。近著「情報通信アウトルック:ICTの浸透が変える未来」(NTT出版・共著)「情報通信アウトルック:ビッグデータが社会を変える」(同)「徹底研究!GAFA」(洋泉社・共著)など多数。

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