国際電気通信連合(ITU:International Telecommunication Union)では定期的に主要国(ITU加盟国)の携帯電話やインターネットに関する統計資料をまとめ、各国の動向を推し量れるデータを公開している。今回はその公開値を基に、携帯電話の契約数上位国の実情を確認する。

今件では単純に、携帯電話の「契約数」を数え、その上位国を並べたデータを使用。SIMカードを使い分ける利用スタイルによって、一人で複数の契約をしている場合もある。その時は延べ(件)数としてカウントされてしまうため、人口以上の値を示す国も生じてくる。

ITUのデータベースでは最古は2000年、最新は2021年の年次データが収録されている(記事執筆時点)。そこで各値を抽出した上で2000年と2021年における上位陣をグラフ化する。

両グラフでは縦軸の桁が「1ケタ違う」ことに注意してほしい。これは2000年からの21年間で、それだけ契約者数が(言葉通りケタ違いに)増えた状況を表している。また、重複カウントの件はあるものの、1ケタ分携帯電話契約件数が増えたことは、その分飛び交う情報量が増え、その情報に触れる人も増えている状況にあることを意味する。契約者間での情報の行き交いを考えると、飛び交う情報量は累乗的なものとなるはずだ。

とりわけ新興国の普及率上昇は著しい。21年の間に順位にも大きな変動が生じているのが分かる。中でも中国とインドは他の国から抜きんでており、実人口同様に人海戦術モードに突入している。

よい機会なのでその伸び率、具体的には2000年から2021年にわたる成長率を算出しておく。

インドやバングラデシュ、パキスタンなどの新興国の伸び率が高い。そしてなによりもナイジェリアの値が異様な状態にある。同国の2000年時点の契約数は3万件、2020年では1億9513万件なのだから、これだけの値が出て当然。【総務省の世界情報通信事情】によれば、これでもまだ普及率は75.9％(2017年時点)。今後まだまだ伸びそうな雰囲気ではある。

携帯電話契約・利用者数の大小は、そのまま携帯電話を介して取り交わされる情報量の大小をも意味する。インターネットへアクセスができる端末なら、「世界に情報を発信し、世界の情報を入手できる人」の数をも意味する。

今後さらに携帯電話が普及し、インターネットへアクセスできる端末が増えてくれば、各国の動向、そして世界全体は大きな変化を遂げるに違いない。

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(注)グラフ中の「ppt」とは％ポイントを意味します。

(注)「(大)震災」は特記や詳細表記のない限り、東日本大震災を意味します。

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