スマホを持っていない人、「欲しい」と思っているのは何割ぐらい!?
スマホ非保有で「今後もいらない」は全体の2割近く
スマートフォンの普及は急速に進んでいるが、一方で従来型の携帯電話を愛用し続ける人も多い。現状でスマホを持っていない人のうち、どれ位の人が将来欲しいと考えているのだろうか。総務省が2015年5月に情報通信政策研究所の調査結果として発表した「平成26年 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」の公開値から確認していく。
次に示すのは回答者自身のスマートフォンの所有状況。世帯ベースでの所有状況では無い。所有し使っているか、非所有ならば将来欲しいか、あるいは要らないか。なお回答用紙の記述は「スマートフォン(iPhone、アンドロイド端末など)」となっている。
全体所有率は62.3％。男女別では男性の方が高めで、世代別では10代ですでに7割近く、20代では94.1％とほぼ全員。30代でも8割を超え、40代でも3/4近く。50代以降ようやく値は減少し始める。
世帯年収別ではきれいな形で高年収ほど高所有率を示している。これは毎月の通信料負担が大きな所有の要素となっていることがうかがえる。
現在スマートフォンを持っていない人の所有願望度合だが、全体ではほぼ半々。一方で世代別では、若年層は欲しい人が多数に登るのに対し、高齢層では必要ないとの判断を下している人が増えてくる。特に60代では全体の過半数が「スマートフォンは現在持っていないし、要らない」と答えている。
世代別のスマートフォン忌避傾向に似たような動きを示しているのが、世帯年収の差異。低年収ほど非保有率が高いが、加えて非保有者内における「要らない」派の割合も大きい。自分の環境から考えて、コストパフォーマンスの点で割りに合わないとの判断が下されているのだろう。
ガラケーの状況は!?
続いて従来型携帯電話。いわゆるガラケー、フィーチャーフォン。回答用紙には「携帯電話(スマートフォンを除く。PHS を含む)」とあり、厳密にはPHSを含んでいる。また、スマートフォンとは別途の選択による回答が行われており、当然従来型とスマートフォンの双方を所有している場合は、それぞれで「所有している」と回答している。
全体で所有率は42.2％。10代がやや高めに出ているのは防犯用・保護者との連絡専用電話として子供向け携帯電話を与えられている事例があるため。20代でもっとも低い値を示し、あとは歳と共に増加、60代では3/4近くが所有している。
年収別、居住地域別の差はあまり無し。強いて言えば低年収ほど所有率が高い。これも高齢層の割合の高さ、そして通信料の負担を考慮し、スマートフォンを所有できない人がいるからだろう。
他方非保有者の動向だが、多分に「要らない」とする意見で占められている。現在従来型を有していない人は、その多くがスマートフォンを所有しており、わざわざ再度従来型に戻る意向を持つ人はあまりいないということだろう。一方、いわゆる「ガラホ」が今後本格的に展開されることを考えると、来年以降はこの回答動向も多少の変化が見られる可能性はある。
世代別にスマホ非保有者の意志を再確認
スマートフォンのシニア層への普及に関して多様な意見や推測が行われているが、今回の調査結果動向を見るに、60代で現在持っていない人に限ると、今後欲しい人は1/3程度、要らない人は2/3近く(≒現在の従来型携帯電話で満足)との状況が見受けられる。
若年層のように「持っていない人の多数がスマートフォンを欲しいと思っている」と高齢者も思っているわけではないことを、改めて認識すべきだろう。
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