小さな子どもほど、母語喪失のリスク高く

子どもの発達にとって、自らの基礎となる言葉、すなわち母語を獲得できるかどうかの影響は小さくありません。これまで筆者が運営する支援現場では、親の話す母語がまったくわからないまま日本語のみで育った子どもたちが、抽象的な思考ができなかったり、小学校低学年程度までの読み書きしかできないという状況を複数経験してきました。

実感値として、母語の発達が十分に支えられなかった環境の子どもたちほど、発達障害に近い様相を示し、特別支援教育を受ける割合も高まる傾向を感じています。逆に、母語が確立されている子どもほど、第2言語として日本語を学んだ際にも、その力が向上しやすい傾向も実感しているところです。

日本で生まれ育ったり、幼児期に来日する子どもほど母語喪失のリスクは高く、発達の課題も指摘されやすい状況です。子どもの健全な発達を支えるためにも、子どもの母語を守り、その力を高めていくことが重要だという認識が、外国人支援団体を中心に広がり始めています。

周囲の“アドバイス”で親が母語の育成を止めてしまうことも・・・

しかし、日本社会の中で子どもを生み育てていく過程で、この母語を家庭の中で守り育むことは簡単な事ではありません。周囲が圧倒的な日本語環境である中で、外国人保護者自身は「子どもが日本語ができないことでいじめられるのでは」と言った不安や、「日本国籍を持つこの子は日本人だから日本語できちんと育てたほうが良いのでは」と言った悩みを抱えています。

そのような最中、保育園や学校から「子どもが、日本語が上手になるよう、家の中でも日本語で会話してください」などと、”アドバイス”を受けたことがきっかけとなり、外国人保護者はあまり得意でない日本語での子育てに踏み切る場合があります。

保護者自身の日本語が十分（ネイティブ並み）でなくても、幼少期であればなんとかコミュニケーションをとることができますが、成長するにつれ、子どもの話す日本語が理解できなくなったり、子どもに対して何が悪いのか、なぜ良くないのかなどの理由を日本語で説明することできなくなったり、と言った状況が発生します。

思春期に差し掛かって以降は、子が親に対して「どうせ（言葉が）通じないから」と悩みを打ち明けられなかったり、子どもが話している日本語が理解できず、何を考えているかわからない、と言った親子間の言語コミュニケーションの課題が深刻化することも。

日本語が第1言語だけど、十分でない「シングルリミテッド（＊）」

こうして「外国人保護者による十分でない日本語」で育った子どもたちの中には、全ての家庭に当てはまるわけではありませんが、日本語しか話せないけれど、その日本語の力が不十分（年齢相応でない）に留まる「シングルリミテッド」状態に陥るケースが珍しくありません。

その日本語の力は、言葉の数も、漢字の読み書きも、読解力も思考・想像する力も含めて、おおむね小学校低～中学年程度でとどまっているケースが多くみられました。日常会話はネイティブではあるものの、学年が上がるにつれて抽象的になっていく勉強内容にはついてくことができず、勉強自体をあきらめたり、不登校に陥るような子どもたちもいます。

学校や周囲にとっても、日本で生まれ育ち、日本語の会話がネイティブ並みの子どもが言語的な課題を抱えているとは想像しづらく、単に勉強嫌いの子ども、としてとらえられることも少なくありません。外国人保護者にとっても、日本語がペラペラのわが子に日本語の課題があるとは考えづらく、本人とのコミュニケーションがうまく取れないため、子どもの正確な状況を把握することが難しくなっています。

子どもの母語を守るための取り組みが始まっています

このような深刻な事態を引き起こす可能性のある母語の課題。その予防のために、現在、外国人が多く集まる集住地域の自治体や支援団体などでは母語を守るための取り組みが始まっています。

その内のひとつが、母語の重要性を外国人自身に知ってもらい、家庭や地域での支援に活用してもらうことを目的として、愛知県の多文化共生推進室が平成24年度に作成した「母語教育サポートブック『KOTOBA』－家庭／コミュニティで育てる子どもの母語」です。ポルトガル語、スペイン語、フィリピン語、中国語、韓国朝鮮語の5言語（日本語併記）で作成された冊子で、ホームページから無料でダウンロードすることができます。

また、小学校就学前に外国人保護者を対象としたガイダンスを実施している団体や地域では、そうした機会に日本語の力を高めるためにも、家庭の中で母語の育成を働き掛けるような動きや、それ以前に母子手帳を渡す段階で母語に関する情報を提供できないかというような意見も出ています。

まだまだ不足する母語支援機会－私たちに今すぐ取り組めることとは

外国人保護者は不安定な就労状況の中、昼夜問わず働いていたりなど子育てに多くの時間を割きづらい実態もあり、家庭の中だけで母語の育成を担うことは難しい側面もありますが、支援団体にとっても、多様な母語の子どもが暮らす地域や外国人の数自体が少ない地域では、母語を支える人材を見つけづらいなど、家庭の外での母語支援はまだまだ不十分な状況です。

今後はＩＣＴを活用し、離れた場所の母語支援者と子どもをつなぐなどの取り組みが期待されますが、子どもの成長はその機会整備を待ってはくれず、今すぐにでもできることから始める必要があります。

前述したとおり、現場では少なくない数の外国人保護者が、日本語での子育てを選択するきっかけとして、保育園や学校の先生に「家庭でも日本語を」と言われたことを挙げています。外国人保護者にとって、子どもの言葉に関する不安は大きく、周囲の一言が大きな影響を及ぼします。

もし、小さな子どもを育てている外国人保護者と出会ったら、「日本語は後からでも大丈夫だから、まずはお母さん・お父さんが一番得意な言葉で子育てしてみたら」などと声をかけてみてください。少なくとも、外国人保護者が子育ての中で出会う周囲の人が、母語と子どもの発達について正しい情報を理解し、家庭の中で保護者が安心して母語を育むことができるよう働きかけることが、親子にとっての重要な一歩となるはずです。