IS空爆どころではないパリ襲撃事件の脅威

襲撃があったパリの現場で花をささげる市民(写真:ロイター/アフロ)

パリで起こった同時多発的なテロは、1月に起こったシャルリ・エブドー新聞社襲撃事件とほとんど同様の手口だが、1月にはなかった自爆テロが加わり、コンサート会場での銃乱射など全く無差別殺戮で、何倍も過激化し、残虐化したものである。

オランド大統領は「イスラム国による戦争行為」と宣言し、ISの犯行声明も14日午後になって出た。フランスは9月下旬にIS地域での空爆を始めたばかりで、足元で深刻なテロが起きたことは、ISを叩けばすむという問題ではないことも明らかだ。

今回のテロの特徴は、週末でにぎわうパリの街の6か所で、コンサートホールやサッカー場、レストランなどの群衆を対象にしている。イスラムを中傷したマンガを掲載した新聞社を襲撃した1月の事件と比べても、無差別性も暴力性も増している。ほとんどフランス社会全体を敵視するような行為である。

ISの犯行声明は12時間以上経過して、インターネットで文書と音声が流れた。文書はいつものIS声明の体裁だが、タイトルは「十字軍フランスへの喜ばしいパリ攻撃についての声明」と最初から、祝福の言葉が入っている。

本文の第1段落はコーランの集合章からの次のような引用である。「かれらにしても、その砦だけでアッラー(の攻撃)を防げると思っていた。だがアッラーはかれらの予期しなかった方面から襲い、かれらの心に怖気を投げ込み、それでムスリムたちと一緒になって、自分(自ら)の手で、かれらの住まいを破壊した。あなたがた見る目を持つ者よ、訓戒とするがいい。」(訳は日本ムスリム協会発行『日亜対訳注解聖クルアーン』)

第2段落は、「カリフ国の戦士の敬虔なるグループが実行した喜ばしい攻撃を神はお喜びになるであろう」など、攻撃を称賛し、祝福する内容となっている。襲撃の中身は第3段落にくるが、「爆弾ベルトや自動小銃で武装した8人の同志がフランスの首都の中心部で場所を選定して攻撃を行った。その中にはドイツとフランスのサッカーの試合が行われ、そこにオランド(大統領)もいた……」と、ほとんどテレビを見ながら書いた作文のような文面である。

この声明は、フランスの襲撃事件を「追認」し、「祝福」する文書と考えるべきで、ISと実行グループの間で事前に何らかの連携があった上での「ISの犯行声明」とは思えない内容である。

1月のシャルリエブド―襲撃事件でも、新聞社襲撃の容疑者の兄弟のうち弟がイエメンのアルカイダで軍事訓練を受けたとされる情報や、イエメンのアルカイダから犯行声明が出た。この時、警察襲撃やユダヤ系商店での人質事件を起こした別の容疑者が、自らが「イスラム国」に属しているするビデオをとっていた。しかし、ISとの関連は明確な形では出なかった。

今回の襲撃も、この時の事件との関係が無縁とは思えない。これほど大掛かりなテロを実施しようとすれば、かなり長期にわたる準備が必要で、実行犯だけでなく、ロジスティックの要員を入れれば、関係している人間もかなりの数に上るはずだ。そのようなテロ事件を、ISやアルカイダの動きに目を凝らし、疑わしい電話連絡、メール、SNSは把握しているはずの、欧米の情報機関に全く察知されることなく準備、実行できたこと自体が驚くべきことである。

それはなぜかを考えることで、犯人像や組織像も見えてくるだろう。このような武装テロで、銃による襲撃が中心となれば、90年代のアフガンやイエメンのアルカイダ・キャンプなどで武装訓練を受けたような人間、つまり要注意人物として当局からマークされている人間が関わっていなければ実行は難しい。

そのような厳しい監視状況でテロが実行されたことを考えれば、ISと連絡を取ったり、指令を受けたりして、外との連携で行われたものではなく、フランス国内や実際に会合して打ち合わせができる閉鎖的な環境と人間関係の範囲で作戦が立案されたと考える方が自然である。

フランスや周辺国でつくられた独立性の高い武装イスラム過激派の存在が浮かび上がってくる。欧米が、中東のISに目を奪われているうちに、欧米の中で、そのような過激派が組織され、若者をリクルートし、訓練して、大規模なテロを起こしたという可能性である。

IS自体が、その前身は、イラク戦争後にイラクで反米ジハード(聖戦)を始めた「イラク・アルカイダ」であり、シリア内戦を経て、アルカイダから離れ、アルカイダに対抗する組織となった。90年代にアフガンやイエメンに訓練キャンプを持っていたアルカイダは、アフガン戦争によってカンダハルなどの本拠地を追われた。

90年代にアルカイダで訓練を受けた者たちが、アルカイダの暖簾を借りながら、実際にはかなり独立して動いていたのが、「イラク・アルカイダ」だった。さらに2011年の「アラブの春」と、その後の混乱のなかで、シリア内戦が激化し、エジプトで軍事クーデターが起こり、リビアが分裂するなかで、若者たちの怒りのエネルギーを吸収して、イラクとシリアにまたがるISが生まれた。

ISでカリフを名乗るバグダディは、1971年生まれの44歳だが、ビンラディンの後、アルカイダを率いるザワヒリは1951年生まれの64歳である。そこに20年歳の年齢差があるが、ISの最高指導者が40代ということは、20代、30代の戦士と直接つながり、組織としても若者たりの過激な情熱とエネルギーにあふれた組織となる。

昨年6月の「カリフ国」樹立宣言から、短期間でリビアやチュニジア、エジプト、サウジアラビアなどIS系組織が広がった。それは、ISの影響力拡大というよりも、1990年の湾岸戦争で生まれたアルカイダの世代交代が、各地で起こっているということでもある。特に、湾岸戦争から20年後の「アラブの春」を経験した「怒れる若者」が参画して、「ポスト・アルカイダ世代」による組織化の流れができたと見ることもできる。

欧州でも9・11事件後に、アルカイダ系組織による、いくつもの大きなテロがあった。それが中東での「アラブの春」後の状況を受けて、ISと並行して、「ポスト・アルカイダ」の新たな行動主義的な組織が生まれている可能性を考えるべきだろう。それが、フランスなど欧州社会で、不満や怒りを募らせるイスラム教徒の若者をリクルートするという構図である。

フランスも米国も、今回のパリのテロを受けて、さらにIS攻撃を激化させることになろう。しかし、オランド大統領には9月下旬からIS対応として、IS空爆に参加しながら、その実、最悪のテロが国内で起こったことの責任が問われるべきだろう。国内の怒りを中東のISに向けるだけでは、国内のイスラム教徒の若者が過激化することへの対応が、さらに遅れることになりかねない。