1923年9月1日に発生した関東大震災を受け、9月は防災月間と定められている。災害に備えて用意されることが多い非常食の中でもすぐに思い浮かぶ、ミネラルウォーターやカップ麺だが、これらの購入はどの地域で盛んなのだろうか。総務省統計局の家計調査の結果を基に確認する。

まずは直近となる2020年におけるミネラルウォーターやカップ麺の都道府県別支出金額の実情。対象となるのは総世帯(単身世帯と二人以上世帯の合計。要は全部の世帯)で、年間の支出金額。例えば2020年のカップ麺は全国で4511円とあるので、1世帯あたり全国の総世帯では年間で平均4511円分のカップ麺を購入していることになる。

カップ麺で最大の支出金額を示したのは熊本県の7154円。突出した値を示しているが、これは2020年7月に発生した記録的豪雨による災害(熊本豪雨)で、カップ麺を普段の食事として買わざるを得なくなったケースが生じたり、防災意識の高まりによる需要の拡大が生じたりした結果の可能性がある。

それ以外では特段地域別の傾向だった動きは見当たらない。特定地域に限れば、東京都で3214円と全国平均よりもかなり低い支出金額にとどまっているのが意外。一方大阪府では4519円と、全国平均とほぼ同じ額となっている。

ミネラルウォーターは沖縄県が群を抜いて6096円とトップの支出金額。これは沖縄県の特性として、水道水に消毒として使われるカルキ臭が強いことから、ミネラルウォーターの需要が高く、相場も安いのが原因のようだ。次いで鳥取県の5744円。カップ麺同様に災害などによるイレギュラー的な需要の拡大が生じた可能性もあるが、少なくとも2020年では両県で該当するような災害は見当たらない(台風などによる多大な被害は生じているが)。地域別動向としては関東地方、東海地方、四国にやや高めの値が出る傾向があるように見える。東海地方で多めなのは、ミネラルウォーターの名産地が多いのも一因かもしれない。

よい機会でもあるので、取得可能な最古の値となる2005年分と直近値の2020年分との比較を行う。

ミネラルウォーターもカップ麺も普段の食生活の中で使う機会が増えているようで、全国平均はもちろん、ほとんどの地域でプラスの値を示している。一方で、カップ麺では上記にある通り熊本豪雨の影響で熊本県の増加率がプラス191.2％ともっとも大きなものとなっているのが確認できる。また、東日本大震災で大きな被害を受けた被災3県(岩手県、宮城県、福島県)は際立った増加ぶりを示していないのは意外なところ。防災意識の高まりから、備蓄品としてのカップ麺の需要が大いに増えるようにも思えたのだが。

ミネラルウォーターでは三重県のプラス360.1％が際立つ増加ぶり。次いで鳥取県のプラス294.8％が続く。地域別の傾向としては人口密集地で伸び率が鈍い、四国や九州で安定した伸び方が見られるなどが挙げられよう。前者については元々多くの人が普段の食生活の中で使っていたからだろうか。後者は台風などによる災害への備えの意識が高まったのも要因かもしれない。

ミネラルウォーターもカップ麺も、ある程度日持ちのする食品に違いない。普段の食生活の中で使う機会が増えたとしても、その特徴に変わりはない。ある程度まとめ買いをして、古いものから食べ、食べた分だけ新しく買い足すことで、実質的に備蓄非常食として使うこともできる。

普段の食生活の中で使う機会が増えたミネラルウォーターやカップ麺について、少々購入・消費の仕方を変えることで、備蓄非常食としての役割も担わせることができる点は、覚えておいた方がいいだろう。

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