インターネットへの接続が前提のデジタルゲームであるオンラインゲームは、今や誰もが気軽に遊べる存在となっている。では実際にその利用状況は地域で違いが生じているのだろうか。総務省が2021年6月に発表した「通信利用動向調査」(※)の公開値を基に、その実情を確認する。

次に示すのは2020年時点で調査対象母集団全体に対し、オンラインゲームをプレイしたことがあるか否かを尋ねた結果。ここにおけるオンラインゲームとは、用語説明書では「インターネットを利用し、多人数で同時に同じゲーム進行を共有することができるゲーム」と説明されている。多人数同時参加型ネットワークロールプレイングゲームの類に限らず、ソーシャルゲームなども該当すると見てよい。また全部無料でプレイできるものに加え、有料制のものもすべて含まれる。さらに機種は特定していないので、パソコンでもスマートフォンでもかまわない。要は回答者が説明を読んだ上で、オンラインゲームと認識できるもの。

また当然都道府県別では、その地域に居住する回答者に占める比率となる。値が高いほどプレイヤーの数そのものが多い訳ではない。例えば北海道は26.3％とあるので、6歳以上の北海道居住者のうち26.3％が2020年の回答時に過去1年間でオンラインゲームで遊んだ経験があることになる。

全体平均では24.1％。最大値は大阪府の30.9％で、3割強もの値。次いで福岡県、神奈川県、愛知県、埼玉県、北海道。オンラインゲームは一般的に若年層ほど手を伸ばしやすく、必然的に若年層が多い地域ほど高い値が出やすい傾向があるものの、その影響による傾向を超えた動きがあるようにも見える。ちなみに最下位は徳島県の16.8％、次いで山形県の16.9％。

これらの値を算出した元の値、つまり該当者数そのものも原データには存在するが、各都道府県毎に回答者数ベースでウェイトバックはかけてあるものの、誤差を考慮するとそのままの値を用いて云々するのはあまり好まれないので、今件では省略しておく。

それでもなお、「各地域の人口比ではなく、絶対人数での動きも知りたい」との意見もあることから、該当者の最上位地域を1.00とした時の相対値につき、上位地域のランキングを計算してグラフにしておく。

トップは東京都。やはり人口の多さが大きく影響している。次いで大阪府、神奈川県、愛知県、埼玉県と続く。やはり人口密集地における人口ボーナス的な効果が出ている。オンラインゲームはインターネットを経由して行うため、距離感・地域性はさほど影響が無いはずだが、広報宣伝活動などでは、これらの値は大いに参考になるかもしれない。

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※通信利用動向調査

2020年分は2020年9月に、「世帯向けは都道府県および都市規模を層化基準とした層化二段無作為抽出法で選ばれた、20歳以上の世帯主がいる世帯・構成員に」「企業向けは公務を除く産業に属する常用雇用者規模100人以上の企業に」対して、郵送あるいはオンラインによる調査票の配布および回収の形式によって行われている。有効回答数はそれぞれ1万7345世帯(4万4035人)、2223企業。各種値には国勢調査や、全国企業の産業や規模の分布に従ったウェイトバックが行われている。

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(注)グラフ中の「ppt」とは％ポイントを意味します。

(注)「(大)震災」は特記や詳細表記の無い限り、東日本大震災を意味します。

(注)今記事は【ガベージニュース】に掲載した記事に一部加筆・変更をしたものです。