従来型の4マスメディアの中でも、文化形成の象徴であると自認し、昨今では消費税に絡んだ軽減税率の話の中でその意義を再認識させることとなったのが、メディアとしての「新聞」。雑誌同様にデジタルツールの普及浸透に伴い、紙媒体の弱点が露呈される形となり、利用者の減少とともに業界規模は縮小し、売上も低迷している。今回はNHK放送文化研究所が2021年5月に発表した2020年国民生活時間調査(※)の報告書を基に、その購読状況の現状を確認する。

今件における新聞行為者率(≒新聞購読率)は、該当日に15分以上新聞を読んだ人の割合を意味する。この新聞は自らが購入したものに限らず、一般紙の朝刊だけでなく夕刊、さらには業界関係紙、広報紙、そしてチラシや電子版までをも含む。紙媒体としての新聞は購読していないが、電子版を読んでいる人も、今件の新聞行為者に該当する。要は回答者が定義の説明を受けた上で新聞を読んでいると自認し、それを15分以上継続した人の割合である。

まずは直近となる2020年の新聞行為者の実情。年齢階層別・曜日別の実態と、平日の男女別は次の通りとなる。

曜日別だが、男性の生徒・学生や就業者は平日では多忙で新聞を読み機会を得にくく、土日によく読むイメージがある。通勤・通学の際の時間つぶしのツールは、すでに新聞から携帯電話、スマートフォンにシフトしてしまっている。実際にはおおよそそのイメージ通りで、就業者は低めで40代までは低く、50代ぐらいから新聞行為者率は増えてくる。しかし50代までは平日よりむしろ土曜の方が値が低いため、単に通勤・通学の際の時間つぶしのツールとして新聞が読まれなくなったのではなく、新聞を読む習慣そのものが薄れている感は強い。逆に60代以降は土曜の方が高い値となり、日曜は平日とさほど変わらないため、まだ新聞を読む習慣そのものが残っており、単に通勤などの時に読んでいないのかもしれない。

男性では以前の調査結果では、平日でも土日と同じ程度の新聞行為者率を示していた。恐らくは新聞を読む習慣が根強く浸透しており、通勤・通学においても、自宅でも読んでいたのが値に反映されたのだろう。取得可能なもっとも古い1995年における男性の新聞行為者率は次の通り。

しかし携帯電話、特にスマートフォンの普及に伴い、その立ち位置を奪われてしまった、さらには新聞を読む習慣そのものが薄れてしまった感はある。

直近2020年の動向に戻るが、女性の場合は元々男性と比べて新聞行為者率が低いのだが、40～50代に限れば逆に女性の方が高い結果が出ている。直近年分の男女別の新聞行為者率を見たのが次のグラフ。

家事などでのすき間時間に読む機会を設けているのだろうか。パートタイムの出勤時に新聞を読むことはあまり考えにくいのだが(女性の兼業としてのパートタイムは大抵において徒歩や自転車などでの通勤可能範囲内。あるいは自家用車を用いるにしても新聞を読みながらという状況は想定し難い)。

もっとも40～50代(さらには60代)での男女差はごくわずかなものに過ぎない。むしろ女性で10代はゼロ％、20代でも0.6％しか平日に新聞を読んでいないという実態の方が驚きではある。

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※2020年国民生活時間調査

住民基本台帳から層化無作為二段抽出法によって選ばれた10歳以上の日本国民7200人を対象に、2020年10月13日から18日にかけて郵送法によるプリコード方式で行われたもので、有効回答数は4247人分。過去の調査もほぼ同様に行われているが、2015年以前は配布回収法によって実施されている。

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