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小中高校生はいつテレビを見ているのか(2021年公開版)

不破雷蔵「グラフ化してみる」「さぐる」ジャーナブロガー 検証・解説者
↑ 子供達のテレビ視聴の実情を確認。(写真:アフロ)

若者のテレビ離れが叫ばれはじめて久しいが、それでもなお多くの子供にとってテレビはもっとも身近な友達であり、コミュニケーションの素材となる情報を安価に提供してくれる存在に違いない。その視聴動向をNHK放送文化研究所が2021年5月に発表した2020年国民生活時間調査(※)の報告書を基に確認する。

次に示すのは、小学生・中学生・高校生における、平日のリアルタイムによるテレビ(視聴)行為者率の動向。「行為者」とは指定された行動を実際にした人のこと、「行為者率」は指定された時間に該当行動を15分以上した人が、属性対象人数に対しどれほどいたのか、その割合。例えば該当属性の人数が500人で、特定時間帯のテレビ行為者率が10%ならば、その時間帯には500×10%=50人の人がテレビを見ていたと回答したことになる。

またテレビ視聴の行為はテレビ器材(据置型テレビだけでなく、ワンセグによる視聴も含む。録画視聴や購入・レンタルソフトの視聴は除く)を用い、放送されている番組を見ること、実質的に回答者が「テレビを見ている」と自認できる行動を意味する。

なお縦軸は次に示す日曜のグラフと区分を統一している。

↑ テレビ行為者率(平日、学校種類別)(2020年)
↑ テレビ行為者率(平日、学校種類別)(2020年)

昼夜を問わず一番テレビをよく見ているのは小学生。特に夕食時間帯では中高生と比べて約2倍の多さを示している。日中はほとんどテレビは見ていないが、これは当然学校に通っているため。昼食時間帯にいくぶん値が出ているが、たまたま休みだった人や何らかの事情で自宅にいる人、あるいは回答ミスの類もあるかもしれない。

夜間のピークは小中学生でほぼ同じ、夕食時間帯かその直後。小学生の方がテレビを見ている人は多いが、就寝時間が早いため、行為者率が下がるタイミングも一番先となる。他方、中学生はしばらくテレビの視聴を続けるようで、22時過ぎまでは横ばい、その後に行為者率は失速していく。

高校生は上昇タイミングが遅いが、夕食時間帯よりはむしろ食事をし終えた後の方が行為者率は高くなる。ピークは20時~20時半。また、22時~22時半にも高い値を示す。夕食も終わり、翌日の準備なども終えた後の、プライベートタイムにゆっくりとテレビを楽しんでいる感はある。

続いて日曜の動向。

↑ テレビ行為者率(日曜、学校種類別)(2020年)
↑ テレビ行為者率(日曜、学校種類別)(2020年)

日曜は平日とは大きく傾向が異なる。朝食のみに跳ね上がることはなく、遅めの朝食を取った後はそのままテレビ視聴を継続する形に移行する。特に小学生は午前10時ごろまで大きく増加し、その後はお昼時間帯までやや下がる。詳しくは機会を改めて精査するが、いわゆる「ニチアサ」の番組を視聴しているものと考えられる。

夕方から夕食時間帯にかけていずれの属性も行為者率は増加する。そして小学生は夕食時間帯以降も値は増え続け、ピークの20時45分には30%を超える高い値を示す。ほぼ3人に1人がテレビを見ている計算になる。ただし翌日は学校に通わねばならないことに加え、元々就寝時間が早いこともあり、行為者率が下がるのも比較的早い。小学生、そして中学生は早寝をしているのだろう。他方中学生よりも高校生の方が行為者率の落ち込み方が早いのは、テレビではなく、スマートフォンによるインターネットの利用などにシフトしているのかもしれない。

昨今ではテレビ視聴のスタイルとして、好きな番組を録画しておき時間の空いた時に再生して見るケースも少なからずあるため、純粋なテレビ番組の視聴の観点ではもう少し上乗せされることになる(つまり録画済みの再生だろうとリアルタイムだろうと、テレビ番組の視聴には違いないという考え方)。

テレビは今なお子供達には欠かせない存在に違いない。他方、少しずつ距離をおきつつあるのもまた事実。その動きが進むにつれ、テレビ視聴のスタイルにはどのような変化が生じるだろうか。5年後の調査でも今件同様に詳細値が公開され、比較可能な状態になることを期待したい。

■関連記事:

【男女別・年齢階層別のテレビ視聴動向をグラフ化してみる(最新)】

【テレビ番組を見ている人の視聴時間をグラフ化してみる(最新)】

※2020年国民生活時間調査

住民基本台帳から層化無作為二段抽出法によって選ばれた10歳以上の日本国民7200人を対象に、2020年10月13日から18日にかけて郵送法によるプリコード方式で行われたもので、有効回答数は4247人分。過去の調査もほぼ同様に行われているが、2015年以前は配布回収法によって実施されている。

(注)本文中のグラフや図表は特記事項の無い限り、記述されている資料からの引用、または資料を基に筆者が作成したものです。

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(注)グラフの体裁を整える、数字の動きを見やすくするためにグラフの軸の端の値をゼロではないプラスの値にした場合、注意をうながすためにその値を丸などで囲む場合があります。

(注)グラフ中では体裁を整えるために項目などの表記(送り仮名など)を一部省略、変更している場合があります。また「~」を「-」と表現する場合があります。

(注)グラフ中の「ppt」とは%ポイントを意味します。

(注)「(大)震災」は特記や詳細表記の無い限り、東日本大震災を意味します。

(注)今記事は【ガベージニュース】に掲載した記事に一部加筆・変更をしたものです。

「グラフ化してみる」「さぐる」ジャーナブロガー 検証・解説者

ニュースサイト「ガベージニュース」管理人。3級ファイナンシャル・プランニング技能士(国家資格)。経済・社会情勢分野を中心に、官公庁発表情報をはじめ多彩な情報を多視点から俯瞰、グラフ化、さらには複数要件を組み合わせ・照らし合わせ、社会の鼓動を聴ける解説を行っています。過去の経歴を元に、軍事や歴史、携帯電話を中心としたデジタル系にも領域を広げることもあります。

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