NHK放送文化研究所は2021年5月、2020年国民生活時間調査(※)の報告書を発表した。それによると平日にテレビ(番組)をリアルタイムで視聴する人の割合は、この25年間で全体比率では12.6%ポイント減少していることが分かった。男性・女性ともに40代までの年齢階層で減少度合いが大きいが、一方60歳以上は男女ともにほぼ全員がテレビを視聴しているとの結果が出ている。

今調査ではテレビをリアルタイムで視聴する人の割合(テレビ行為者率、1日15分以上連続してテレビ(据置型テレビの他にワンセグによる視聴も含む。録画視聴や購入・レンタルソフトの視聴は除く)を見ている人。実質的に回答者が「テレビを見ている」と自覚できるほどの視聴をしている)を調べている。結果としては2020年では平日・休日を問わず8割近くが該当する結果が出ている。なお今件では単に「テレビを見ているか」との問いであり、その熱中度に関しては言及は無い。いわゆる「ながら視聴」でも本人が視聴していると自覚していれば該当する。

↑ テレビ行為者率(全体)
↑ テレビ行為者率(全体)

テレビが現在でも多数の人に視聴されている媒体であることに違いはない。しかしこの25年の経過の中で、少しずつだが確実に「テレビを見ない(厳密にはまったく見ない以外に、1日に15分未満しか見ない人、細切れでしか見ない人、テレビ受信器のスイッチは入っているが「見ている」との自覚が無い人も含む)」人が増加し、いわゆるテレビ離れが起きているのが分かる。しかもそれは平日・土日を問わずの動き。とりわけ2015年以降は行為者率の減少度合いが大きくなっている。

これを年齢階層別に見ると、年齢階層別に異なる動きが確認できる。

↑ テレビ行為者率(2020年、平日、年齢階層別・男女別)
↑ テレビ行為者率(2020年、平日、年齢階層別・男女別)

↑ テレビ行為者率(平日、男性、年齢階層別)
↑ テレビ行為者率(平日、男性、年齢階層別)

↑ テレビ行為者率(平日、女性、年齢階層別)
↑ テレビ行為者率(平日、女性、年齢階層別)

直近となる2020年ではおおよその年齢階層で、男性よりも女性の方が平日のテレビ行為者率は高い(男性の方が高いのは10代と60代のみ)。自宅にいる機会が多いのがその理由だが、同時にテレビ好きの度合いも小さからぬ要因だろう。また10代は学校における話題作り、情報共有のネタとしてのテレビの立場もあるため高めの値が出ているが、20代では下がり、特に男性では半数割れの値を示している。「20代男性は半数以上が平日においてテレビを見ていない」という実情に、驚きを覚える人もいるはずだ。

経年動向を見ると、男女とも若年から中年層は漸減、高齢層は横ばいを示している。特に60歳以上の高齢者のテレビ行為者率は高い値が維持されており、男女ともに95%前後となっている。つまり20人のうち19人が「毎日15分以上連続してテレビを見ている」計算。

他方、男女とも若年層のテレビ離れは顕著な状態。2015年以降は若年から中年層までの減少の加速化が進んでおり、2020年では男性は(2015年の動きが継続する形で)10~40代、女性では10~20代で大きな減少が生じた。年齢が上の年齢階層との違いは明らかで、値の乖離が大きくなった感はある。

男性は50代、女性は30~50代が、減少する年齢階層と60代以降の高い値維持層の間に挟まれている状態。今後どちらに属することになるのか、注目に値する。

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※2020年国民生活時間調査

住民基本台帳から層化無作為二段抽出法によって選ばれた10歳以上の日本国民7200人を対象に、2020年10月13日から18日にかけて郵送法によるプリコード方式で行われたもので、有効回答数は4247人分。過去の調査もほぼ同様に行われているが、2015年以前は配布回収法によって実施されている。

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