14～17歳で肥満判定は14.8％

食生活などの影響で成人では肥満体型の人が多い(2018年時点でBMIが30.0以上の18歳以上の人は30.9％)アメリカ合衆国。子供達も同じように肥満の割合は大きいのだろうか。その実情を同国の医療保険関連の公的機関CDC(Centers for Disease Control and Prevention:疾病予防管理センター)の部局BRFSS(Behavioral Risk Factor Surveillance System)の公開値から確認する。

まず図中で使われる「BMI」について。これは「肥満」度合いを示す基準の一つで「体重÷身長÷身長」で算出される。日本肥満学会ではBMIが22.0で平均的体格・体重、25.0以上を太り気味、18.0以下をやせ気味としている。今件データを用いるアメリカ合衆国では

と区分している。

また今回精査する子供の領域だが、年齢は14～17歳。18歳以上の大人と違い、2年毎の計測であるのに加え、計測年によって値が公開されていない(調査が行われていない)州・地域も複数見受けられる。毎回同じ州・地域が未公開なのではなく、年によって未公開州・地域に違いがあるため、前回比では特に値を計算できる州・地域が少なくなってしまうことを記しておく。

それではまず最初に、直近年分となる2017年時点で肥満判定を受けている対象年齢階層の割合。全土の値は計算が可能な州・地域のみの合算平均を独自に算出した。

アメリカ合衆国全土の平均値では14.8％。最大値を示すGuam州では23.0％と2割を超える値を示している。大人における中央値30.9％、3割超えの州・地域が32の状態(CDCの公開値よりから比べれば、かなり低い値に留まっているが、それでもなお、見方を変えれば高校生ぐらいの時点ですでに1割以上が肥満状態にある。

肥満状態の人が少ない州・地域は過体重状態の人もおおよそ少なく、「標準」と「やせ型」の割合は大きい。この状況は大人と変わらない。全土平均では「肥満」と「過体重」でほぼ3割。3割しか、なのか、3割も、なのかは判断が難しいところだが、仮に一つのクラスが30人で構成されていた場合、そのうちの9人は「肥満」か「過体重」、「肥満」に限れば4人強という状況は、決して少ない数ではない。

子供の肥満も増加中

続いて前回調査結果からの肥満率の増減。子供への調査は2年おきであることから、2015年との比較となる。また2015年・2017年どちらの年でも未公開だった州・地域はすべて除いている。

値を計算可能なのは35州・地域(全土除く)。そのうちプラスは25州・地域、最大値は3.7％ポイント。逆に最小値はマイナス1.4％ポイント。全土ではプラス0.9％ポイント。確実に増加状況にあることが確認できる。

子供のうちから肥満対策には手を打っておかないと、行動がより自由になる大人では、歯止めが利かなくなる可能性が高い。食生活をはじめとした肥満の要素に関して、正しい指導が欠かせまい。

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