全日もゴールデンも日テレがトップ

テレビ局の番組や局のメディア力のすう勢を推し量るのに、一番明確な指標が(世帯)視聴率。キー局における最新となる2020年3月期(2019年4月～2020年3月)の上期の視聴率を確認する。

各種データはTBSホールディングス・決算説明会資料集ページ上で発表された「2020年3月期 第2四半期決算資料」からのもの。なお「キー局」と表現した場合、一般的にはNHKは含まれないが、よい機会でもあるので合わせてグラフに収める。

テレビ東京は区分の上では在京キー局の5局に収められているが、他の4局と比べれば放送内容の特異性(比較的経済関連の内容が多い)の都合上、視聴率で他局と比べて低めの値が出るのは、ある意味やむを得ない。その特異性を考慮し順位精査の際に除外すると、ゴールデンタイムやプライムタイムの限りではフジテレビが一段低く、TBSとNHKがやや低め、日本テレビとテレビ朝日が高めのポジションについており、3階層状態にある。

視聴率が低迷しやすい昼間や深夜を除いていることから、全日と比べて高い視聴率が期待できるのがゴールデンタイム(19～22時)とプライムタイム(19～23時)。その双方で10％を切っているのは(テレビ東京以外では)TBSとフジテレビとNHK。双方とも10％以上は日本テレビとテレビ朝日。

今件で選択したテレビ局の中ではやや特異な動きを示しているのがNHK。NHKではゴールデンタイムとプライムタイムの差異が他局動向と比べるとかなり大きい。これは以前からの傾向で、ゴールデンタイムよりもプライムタイムの方が低いことから、その違いとなる時間帯、22～23時における視聴率がとりわけ低く、平均値を下げてしまっていることになる。もっともこれは各テレビ局の番組構成上、民放ではこの時間帯に番組のクライマックスや人気の高い番組が入ることが多いのに対し、NHKではそうとは限らないこともあり、仕方のない面もある。

それぞれの局のゴールデンタイムとプライムタイムの視聴率を比較すると、おおよその局でプライムタイムの方が低い値を示しているが、唯一テレビ朝日だけが高い値となっている。これは22～23時の時間帯で放送される番組の人気が影響を与えていると見てよい。具体的には同局の「報道ステーション」がプライムタイムの値をけん引しているのだろう。

前年同期からの変化を確認

視聴率の変移を前年同期(2019年3月期・上期)との比較で表すと次のようになる。

元々テレビの局単位での視聴率は、特番や特定の番組、さらにはイベント的な放送に大きく影響されるところがある。例えば社会現象を引き起こすほどの人気を博したNHKの「あまちゃん」、TBSの「半沢直樹」が好例。

フジテレビではここ数年放送事業などの主事業で売上が低迷し、視聴率も減少を継続していた。しかし今期では視聴率において久々のプラスを示すこととなった。もっともフジテレビ単体の決算内容を精査すると、放送事業は原価・番組制作費・売上ともに減少し、副事業となる催事や映画の売上が大きく伸びて、フジテレビ単体全体の売上、そして利益を底上げしていることが分かる。視聴率は前年と比べてアップしているが、放送収入は減少してしまっているのが実情。

今期では特にTBSとテレビ東京の下落ぶりが目に留まる。両局ともゴールデンタイムとプライムタイム双方で大きな下げ方をしていることから、主力の夜間放送の番組全体が軟調だったと推測される。

まずTBSだが、直近の同社決算説明会の公開資料では、具体的な説明は特に無し。決算短信の解説では「レギュラー番組が堅調に推移した他、『世界陸上2019 ドーハ』など単発セールが寄与しましたが、前年の『アジア大会2018 ジャカルタ』や「2018 FIFA ワールドカップ ロシア」の売上をカバーするには至りません」との文言が見られ、前年同期が各種スポーツイベントで視聴率が底上げされたことの反動だと解説している。

他方テレビ東京だが、直近の決算短信からは「特にローカル番組において7月クールのベースアップを計画通りに実施できなかったことに加え、特番部門で前年にあった『2018FIFAワールドカップ ロシア』の反動など」「東京地区のスポット広告の出稿量が低調に推移した影響が大きく」との文言が確認でき、TBS同様に前年同期におけるスポーツイベントで得た視聴率アップの反動が一部影響していることが分かる。他方、決算短信補足資料からは「市況不調・視聴率伸び悩む中、アニメ海外好調」「コストコントロールに努める」「放送事業の効率化を図り放送外事業を伸ばす」などとし、主力の経済系番組が不調だったが、海外向けのコンテンツ事業は堅調、そしてコスト削減で収益の改善を目指すとのことである。

堅調さを見せたフジテレビだが、直近の決算短信などでは特にポジティブな話は語られていない。むしろ決算短信では「スポット収入がシェアを伸ばしたものの、関東地区の市況が前年を下回ったことで減収となり、ネットタイム収入も前期の大型スポーツイベントなどの反動減により減収となったことから」とあり、ネガティブな話が多数語られている。実際、公開資料の限りでは、放送収入はネットタイムもローカルタイムもスポットもすべて前年同期比でマイナスを示している。過去の視聴率動向から見るに、単純に前年同期の視聴率の低迷からの反動に過ぎないようだ。

この数年は各局ともターニングポイントを迎えている気配を示している。ある局はVの字回復を見せ、ある局は低迷を続け、ある局は下落傾向が継続している。単発のヒーロー的番組やイベントのおかげで一時的な盛り返しを見せることはあっても、根本的な体質、視聴者への姿勢の部分がしっかりとしていないと、次第に低迷さが顕著になる。

中にはそのドーピング的効果に味を占め、魅惑に取りつかれ、繰り返しその効果を望んでいるような行動を示す局も見受けられるが、「待ちぼうけ」の歌にある通り、常に切り株にうさぎがやってくるとは限らない。それを期待するどころか、切り株を増やすべく樹の伐採を繰り返し、かえって地道な努力の成果である果実の収穫量を減らすような動きすら見受けられるのは残念な話(昨今の「報道」番組では特にその傾向が見受けられる)。

4大従来メディアの中では最大の影響力を持つ一方、その力に翻弄される面も見せているテレビ放送。そのような状況下で、各局がいかなる姿勢を見せ、その姿勢が視聴率の動向にどれほど成果として結びついていくのか。今後も注意深く見守りたいところだ。

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