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一番大勢の人が遊んでいるのは東京都…都道府県別のオンラインゲーム利用状況をさぐる(2019年公開版)

不破雷蔵「グラフ化してみる」「さぐる」ジャーナブロガー 検証・解説者
↑ オンラインゲームで遊んでいる人の割合、絶対数が多いのは!?(写真:ペイレスイメージズ/アフロイメージマート)

インターネットへの接続が前提のデジタルゲームであるオンラインゲームは、今や誰もが気軽に遊べる存在となっている。では実際にその利用状況は地域で違いが生じているのだろうか。総務省が2019年5月に発表した「通信利用動向調査」(※)の公開値を基に、その実情を確認する。

次に示すのは2018年時点で調査対象母集団全体に対し、オンラインゲームをプレイしたことがあるか否かを尋ねた結果。ここにおけるオンラインゲームとは、用語説明書では「インターネットを利用し、多人数で同時に同じゲーム進行を共有することができるゲーム」と説明されている。多人数同時参加型ネットワークロールプレイングゲームの類に限らず、ソーシャルゲームなども該当すると見てよい。また全部無料でプレイできるものに加え、有料制のもの、そして基本プレイは無料だが特殊な環境や設定を利用する場合には課金を行うもの(例えばアイテム課金)もすべて含まれる。さらに機種は特定していないので、パソコンでもスマートフォンでもかまわない。要は回答者が説明を読んだ上で、オンラインゲームと認識できるもの。

また都道府県別では、その地域に居住する回答者に占める比率となる。値が高いほどプレイヤーの数そのものが多い訳では無い。例えば北海道は19.2%とあるので、6歳以上の北海道居住者のうち19.2%が2018年の回答時に過去1年間にオンラインゲームで遊んだ経験があることになる。

↑ オンラインゲーム利用者(過去1年間、調査対象母集団全体、都道府県別)(2018年)
↑ オンラインゲーム利用者(過去1年間、調査対象母集団全体、都道府県別)(2018年)
↑ オンラインゲーム利用者(過去1年間、調査対象母集団全体、上位陣、都道府県別)(2018年)
↑ オンラインゲーム利用者(過去1年間、調査対象母集団全体、上位陣、都道府県別)(2018年)

全体平均では24.1%。最大値は東京都の30.7%で、3割を超えている。次いで愛知県、神奈川県、大阪府、埼玉県。オンラインゲームは一般的に若年層ほど手を伸ばしやすく、必然的に若年層が多い地域ほど高い値が出やすい傾向があるものの、その影響による傾向を超えた動きがあるようにも見える。ちなみに最下位は島根県の16.5%、次いで鹿児島県の17.8%。

これらの値を算出した元の値、つまり該当者数そのものも原データには存在するが、各都道府県毎に回答者数ベースでウェイトバックはかけてあるものの、誤差を考慮するとそのままの値を用いて云々するのはあまり好まれないので、今件では省略しておく。

それでもなお、「各地域の人口比では無く、絶対人数での動きも知りたい」との意見もあることから、該当者の最上位地域を1.00とした時の相対値につき、上位地域のランキングを計算してグラフにしておく。

↑ オンラインゲーム利用者数(過去1年間、調査対象母集団全体、上位陣、都道府県別、最高値の地域を1.00とした場合の相対値)(2018年)
↑ オンラインゲーム利用者数(過去1年間、調査対象母集団全体、上位陣、都道府県別、最高値の地域を1.00とした場合の相対値)(2018年)

トップは東京都。やはり人口の多さが大きく影響している。次いで神奈川県、大阪府、愛知県、埼玉県と続く。やはり人口密集地における人口ボーナス的な効果が出ている。オンラインゲームはインターネットを経由して行うため、距離感・地域性はさほど影響が無いはずだが、広報宣伝活動などでは、これらの値は大いに参考になるかもしれない。

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※通信利用動向調査

2018年分は2018年10~12月に、「世帯向けは都道府県および都市規模を層化基準とした層化二段無作為抽出法で選ばれた、20歳以上の世帯主がいる世帯・構成員に」「企業向けは公務を除く産業に属する常用雇用者規模100人以上の企業に」対して、郵送による調査票の配布および回収の形式によって行われている(企業向けは一部オンラインでも実施されている)。有効回答数はそれぞれ1万6255世帯(4万2744人)、2119企業。世帯調査における調査票のうち約8割は回収率向上のために調査事項を限定した簡易調査票が用いられている。各種値には国勢調査や全国企業の産業や規模の分布に従った、ウェイトバックが行われている。

(注)本文中のグラフや図表は特記事項の無い限り、記述されている資料からの引用、または資料を基に筆者が作成したものです。

(注)本文中の写真は特記事項の無い限り、本文で記述されている資料を基に筆者が作成の上で撮影したもの、あるいは筆者が取材で撮影したものです。

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(注)グラフの体裁を整える、数字の動きを見やすくするためにグラフの軸の端の値をゼロで無いプラスの値にした場合、注意をうながすためにその値を丸などで囲む場合があります。

(注)グラフ中では体裁を整えるために項目などの表記(送り仮名など)を一部省略、変更している場合があります。また「~」を「-」と表現する場合があります。

(注)グラフ中の「ppt」とは%ポイントを意味します。

(注)「(大)震災」は特記や詳細表記の無い限り、東日本大震災を意味します。

(注)今記事は【ガベージニュース】に掲載した記事に一部加筆・変更をしたものです。

「グラフ化してみる」「さぐる」ジャーナブロガー 検証・解説者

ニュースサイト「ガベージニュース」管理人。3級ファイナンシャル・プランニング技能士(国家資格)。経済・社会情勢分野を中心に、官公庁発表情報をはじめ多彩な情報を多視点から俯瞰、グラフ化、さらには複数要件を組み合わせ・照らし合わせ、社会の鼓動を聴ける解説を行っています。過去の経歴を元に、軍事や歴史、携帯電話を中心としたデジタル系にも領域を広げることもあります。

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