全体比で12.0％…テレビを使ったインターネットの使われ度合いをさぐる

不破雷蔵

「グラフ化してみる」「さぐる」ジャーナブロガー　検証・解説者

2018/6/26(火) 9:02

・テレビでインターネットを使っている世帯は12.0％(2017年)。

・世帯主年齢階層別では30代世帯がもっとも多く、18.3％。20代～50代は15％超え。

・テレビでインターネットを使っている世帯がもっともよく使っている機能はVODなどの配信番組、次いで番組内容の関連情報。

テレビでインターネットを利用した世帯、全体比では12.0％

2011年7月にテレビのデジタル化(地デジ化)が行われたことに伴い、テレビ受信機の世界も大きな変化の時代を迎えている。インターネット接続機能の実装がその流れの一つ。どこまで使われているのだろうか。その実情を総務省が2018年5月に発表した「通信利用動向調査」(※)の公開値を基に確認する。

次に示すのは各属性における、過去1年間にテレビでインターネットを利用したことがある世帯の割合。回答票選択肢には単に「テレビ」とのみあるが、インターネット接続機能を持つテレビでのインターネット利用を意味する。現状では多数のテレビがインターネットに接続できるタイプとなっており、実質的に「家庭用のテレビはインターネットへの接続ができるもの」として認識されているとの判断なのだろう。

全体では12.0％とあるので、全世帯のうち1割強がテレビを使ってインターネットを利用していることになる。

まず世帯主の年齢別だが、中年層の利用率が高い。30代をピークに20代から50代が15％超え。他方、60代以降でも1ケタ％台の利用率は維持されている。テレビによるインターネットと高齢者との相性はさほど悪くない、「ほとんど使われていないのでは？」といった世間一般のイメージよりはよいことが分かる。

世帯年収別では大よそ高年収の方が高い値を示している。多分に世帯年収と世帯主年齢は連動性があることを併せて考えると、やはり他のデジタル機器とは異なり、テレビにおけるインターネット機能は、高齢者にも門戸が広いことが想像できる。

とはいえ世帯構成別を見ると、高齢者が含まれる世帯における利用率は低めとなる。テレビそのものとの相性はよいとはいえ、そのテレビを用いてのインターネット利用となると、単純にテレビ観賞と比べればハードルは高いようだ。他方、特に子供がいる多人数家族における、娯楽・コミュニケーションツールとして、テレビでのインターネット機能が利用されていることを示唆する結果が出ているのは興味深い。家族の目の前でのアクセスとなるから、当然ではあるのだが。

テレビでインターネットにつないで何をしているか

それではテレビでインターネットに接続をして、具体的にどのようなことをしているのか。利用者に具体的利用目的を聞いた結果が次のグラフ。

↑ インターネット上のサービスの利用目的(テレビでインターネットを利用している世帯限定、複数回答)(2017年)

VOD(ビデオオンデマンド、要望に応じてその場で視聴できるタイプの映像)の配信番組がもっとも多く37.1％、番組の内容に関連する情報の閲覧が34.5％と続く。そしてウェブ利用が28.1％。自分が好きな番組を観たり、番組に関連する情報を確認してさらに造詣を深めたり、ウェブを巡回して普通にインターネットアクセスを楽しんだりと、多様な使い方をしている。

これを世帯主の年齢階層別に見たのが次のグラフ。

↑ インターネット上のサービスの利用目的(テレビでインターネットを利用している世帯限定、複数回答、世帯主年齢階層別)(2017年)

VODは大よそ若年層の方が高め、番組の内容に関連した情報は法則性は無し、ウェブ利用は30代から70代までの幅広い層で高めとなっている。世帯主の年齢が上の世帯でも、VODなどの配信番組や番組内容の関連情報、ウェブ利用はそれなりに使われているのが興味深い。また、テレビ電話では60代後半から70代前半で高めの値が出ているが、これは離れた場所に住んでいる親族との対話に使うのだろうか。

テレビでインターネットへのアクセス環境を整備し、利用ハードルを下げることで、インターネットの日常生活への普及もより進むかもしれない。もっともテレビが置かれている場所は大よそ家族皆が集まるような場所であり、プライベートな使い方は難しい。そのため、利用スタイルは通常のスマートフォンやパソコン経由のような、個人利用の使い方とは少々異なる傾向を示すことになるのだろう。

カラーテレビの普及率の現状をさぐる

※通信利用動向調査

2017年分は2017年11月～12月に世帯向けは都道府県および都市規模を層化基準とした層化二段無作為抽出法で選ばれた、20歳以上の世帯主がいる世帯・構成員に、企業向けは公務を除く産業に属する常用雇用者規模100人以上の企業に対し、郵送による調査票の配布および回収の形式によって行われている(企業向けは一部オンラインでも実施)。有効回答数はそれぞれ1万6117世帯(4万1752人)、2592企業。調査票のうち約8割は回収率向上のために調査事項を限定した簡易調査票が用いられている。各種値には国勢調査や全国企業の産業や規模の分布に従った、ウェイトバックが行われている。過去もほぼ同様の条件下で実施されている。

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(注)グラフ中の「ppt」とは％ポイントを意味します。

(注)今記事は【ガベージニュース】に掲載した記事に一部加筆・変更をしたものです。