今やネット接続抜きには語れないデジタルゲーム。そのオンラインゲームの利用状況は地域で違いが生じているのだろうか。総務省が2017年6月に発表した「通信利用動向調査」(※)の公開値を基に、各地域毎の割合や人口による比較をさぐる。

次に示すのは2016年時点で調査対象母集団全体における、オンラインゲームをプレイしたことがあるか否かを尋ねた結果。ここにおけるオンラインゲームとは、用語説明書では「インターネットを利用し、多人数で同時に同じゲーム進行を共有することができるゲーム」と説明されている。多人数同時参加型ネットワークロールプレイングゲームの類に限らず、ソーシャルゲームなども該当すると見て良い。また全部無料でプレイできるものに加え、有料制のもの、そして基本プレイは無料だが特殊な環境や設定を利用する場合には課金を行う(例えばアイテム課金)もすべて含まれる。さらに機種は特定していないので、パソコンでもスマートフォンでもかまわない。

また当然都道府県別では、その地域に居住する回答者に占める比率となる。値が高いほどプレイヤーの数そのものが多い訳では無い。例えば北海道は22.0％とあるので、6歳以上の北海道居住者のうち22.0％が2016年の1年間でオンラインゲームで遊んだ経験があることになる。

全体平均では20.6％。最大値は愛知県の25.4％で、1/4を超えている。次いで大阪府、埼玉県、滋賀県、静岡県と2割以上が続く。オンラインゲームは一般的に若年層ほど手を伸ばしやすく、必然的に若年層が多い地域ほど高い値が出やすい傾向があるものの、その影響による傾向を超えた動きがあるようにも見える。ちなみに最下位は島根県の13.6％、次いで福岡県の14.2％。高い値が出た地域とは大よそ2倍の差が出ている。

これらの値を算出した元値、つまり該当者数そのものも原データには存在するが、各都道府県毎に回答者数ベースでウェイトバックはかけてあるものの、誤差を考慮するとそのままの値を用いて云々するのはあまり好まれないので、今件では省略しておく。

それでもなお、「各地域の人口比では無く、絶対人数での動きも知りたい」との意見もあることから、該当者の最上位地域を1.00とした時の相対値につき、上位地域のランキングを計算してグラフにしておく。

やはり人口密集地となる東京都、大阪府、神奈川県、愛知県、埼玉県の値が高めに出ている。オンラインゲームはインターネットを経由して行うため、距離感・地域性はさほど影響がないはずだが、広報宣伝活動などでは、これらの値を見ながら効率的な展開を考えてしまうのだろう。

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※通信利用動向調査

2016年11月～12月に世帯向けは都道府県及び都市規模を層化基準とした層化二段無作為抽出法で選ばれた、20歳以上の世帯主がいる世帯・構成員に、企業向けは公務を除く産業に属する常用雇用者規模100人以上の企業に対し、郵送・オンラインによる調査票の配布及び回収の形式によって行われている。有効回答数はそれぞれ1万7040世帯(4万4430人)、2032企業。調査票のうち約8割は回収率向上のために調査事項を限定した簡易調査票が用いられている。各種値には国勢調査や全国企業の産業や規模の分布に従った、ウェイトバックが行われている。