ナニしてる? 携帯料金節約の工夫あれこれ
家計に関する各種調査でも毎年少しずつその金額、家計全体に対する比率を上げ、負担が大きくなりつつある携帯電話料金。利用される端末が従来型携帯電話からスマートフォンにシフトし、利用出来るサービスも増加するにつれ、魅力も増していく。当然対価もうなぎ上りとなる。
次に示すのは総務省の通信利用動向調査(から総務省の家計調査(総世帯データ)で算出したもの)による、世帯消費支出と、世帯消費支出に占める電話通信料の割合推移。携帯電話への出費が漸増し、世帯消費支出が漸減しているのだから、当然負担比率は増大する。
このような状況を受け、少しでも携帯電話の利用料金を減らそうとする試みも、利用者側では漸次行われている。次に示すのは楽天リサーチが2014年5月末付で発表した、携帯電話の利用料金に関する調査結果をもとに生成したグラフ。同調査の調査対象母集団では加重平均による試算で、回答者の月額の携帯電話利用料金は大体5500円、そのうち通話料金分は1000円程度。その負担を少しでも減らそうという試みについて、有り得る取り組みを例示し、当てはまるものについて回答してもらっている。もっとも多くの人が取り組んでいるのは「料金プランの見直し」で4割近くの人が行っている。
携帯電話事業者各社とも、多様な料金プランを新設して集客のセールスポイントとしているが、あまりにもその種類は多く、仕組みは複雑。よほどの人でない限り、現在利用できる料金プランのすべてを把握し、ベストな選択をするのは不可能。気がつけば今利用しているプランよりもはるかに良い条件のプランが設立され数年が経っていた、ということもある(経験者は語る)。
プランを変えるのではなく、利用量そのものを減らし、利用料金を削減しようと考える人も多い。定額制なら意味は無いが、従量課金制を取り入れている人は、この取り組みをする人が多いはず。また昨今では「一定量までは従量課金、一定量からは定額制」という段階式料金体系も用意されており、これを使っている人も利用量のセーブに回る。
無料通話アプリや安い通話サービスを使い、通話料金を安く抑えようとする人も多い。
これを回答者の世代別に仕切り直したのが次のグラフ。
若年層ほど「通話アプリの利用」が多いが、これは通話の定額制の必要性を感じない若年層の大部分が「無料の通話アプリを使うから」と回答している点につながる。通常の通話機能を使わず無料通話アプリ(LINEなど)を使い、通話料金を減らし、携帯電話料金を少しでも削減する。結果として定額通話制を使う必要は無いという次第。
またMNP(番号ポータビリティ)の活用などによる携帯電話事業者の変更も、若年層の方が多い。フットワークの軽さが反映されている。他方「利用量自体を少なく」は歳を経るほど回答率が高くなる。無料通話アプリで通話の代用もかなわず、他の事業会社への移行も腰が引ける・面倒くさい、料金プランの見直しも考えるが、利用をひかえるのが一番スマートで手っ取り早い、という考えだろう。定額制を使っていなければ、の話だが。
今後マートフォンの普及率がさらに上昇し、世帯内保有率・数が増加すると、世帯単位での携帯電話料金の負担もさらに増加する。当然、節約への取り組みも一層拍車がかかることになる。増加する需要に対し、事業者各社がどのような施策を打ち出すのか、その姿勢に注目したいところだ。
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