会見する東京都医師会の尾崎会長

　東京都医師会の尾崎治夫会長は11日、記者会見し、7月に開会予定の東京五輪・パラリンピックで選手や関係者など多くの人が海外から入国することに伴う新型コロナウイルスの感染拡大リスクについて、「理想的に考えれば台湾のような形（入国後14日間は施設で隔離）でやらないと、本当に防ぐことは難しいと思っている」と語った。

　尾崎会長は、選手らについては「しっかり行動も制限される中で、例えば毎日PCRをやるとか、そういう対策をとればそれはそれで有効なんじゃないかと思う」と指摘。「選手の方は普段から凄く自覚しているし、若い方も多いし、体力もあるし、今回はワクチンを打つということも出てきました。そういう意味で選手が感染源になるということは割と少ないのではないか」と見解を示した。 　一方で、「問題は例えばメディアの方とか、スポンサー、スポンサーゲストといってスポンサーが連れてくるような方が、いまのところ、どういう形で日本にいる間に感染症対策をするのか、ということが、少なくとも私の知る限りではまったく情報がない」と言及。 　大会開催に伴って海外から入国する人々については、「5万人とか7万人とか言われている。どう感染予防をやっていくのか。その辺がしっかりしていないと、いま色んな国で変異株ができている。そういったもの（変異ウイルス）がオリンピック期間にどんどん入ってくるということになると、その後に日本が厳しい状況になる可能性が高い。是非そういったことをしっかり考えていただきながら、安全なオリンピックが本当にできるかどうか、いまから真剣に綿密に考えていただければ」と、語った。