イズミの「ゆめアプリ」

近年、小売業界や広告業界やで「リテールメディア」という言葉が注目されている。リテールメディアとは、文字どおり小売業(リテール)が提供する媒体(メディア)のことを指す。人々の時間の過ごし方が多様化する中、テレビCM等従来の「マスメディア」による広告効果に疑問符がつくようになってきた上、新聞購読率の低下でチラシ販促の効果も落ちてきていることが注目されるゆえんだろう。ここではその一端を紹介する。 【画像】イズミの「ゆめアプリ」、イトーヨーカドー フリーマガジン『はとぼん』、ファミリーマート「FamilyMartVision」

〈SMのリテールメディア、価格訴求だけではなく商品の良さを伝える〉

スーパーマーケット(SM)においては、古くからたとえばシジシーグループが無料で提供する情報誌(フリーペーパー)『ふれ愛交差点』(1978年創刊)のほかSM各社の冊子形式の紙媒体が多くあり、また新聞折込チラシも企業によっては単なる価格の羅列ではなく、商品の良さや活用性を伝える工夫されたものが出されてきた。販促費の扱いはそれぞれだろうが、これらも立派な「リテールメディア」にほかならない。 ただ筆者の印象では、近年注目度が高まっている「リテールメディア」という語には小売業が提供するスマホのアプリや店頭のデジタルサイネージでの広告・販促の展開を指す場合が多いように思う。特にアプリ販促は、特定のロイヤルカスタマーに向けてその人に合った販促を行うことが可能な上、広告効果の測定および蓄積したデータを商品開発に活用するなど、データ活用の側面からも注目されている。

たとえば中四国・九州エリアを中心に店舗展開するイズミ(広島市)では、アプリ販促の強化により30～40代など若年層顧客の取り込みを行い、その顧客との長期的な関係強化を図ろうとしている。同社に限らず、多くのSM企業、特に地方部では顧客層の高齢化が課題となっており、その打開に繋げようとしている。 同社のアプリ『ゆめアプリ』の会員数は今年度上期で221万人を数えたが、その会員の売上構成比はこの第2四半期(6～8月)で42%を占めるという。また、アプリ会員は月間での客単価が24%高く「新たなロイヤルカスタマー」と言える存在で、客単価の増加にもつながっている。そして個々の顧客に合わせたアプリクーポンによる「個」への販促により、闇雲に値下げする従来の販促と比べ効率化も可能になるという。