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【70歳代の老後】夫婦世帯の「貯蓄額・年金額・生活費」から現代シニアの実態を見る

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FPからのアドバイス

老後の安心を確保するためには、早めの対策が鍵となります。 まずは、毎月の収入から一定額を貯蓄する先取り貯金も有効な手段です。収入の20％を老後資金として積み立てることを目標とし、習慣づけられるとよいでしょう。 しかし、定期預金のみでは金利が低くお金が増えないどころか、物価上昇によってお金の価値が目減りしてしまうという見えないリスクも潜んでいます。 お金の価値を減らさずに守っていくためにも、資産運用が必要な時代です。投資信託や株式、不動産など、リスク分散を図りながら、自分に合った運用方法を取り入れていくことが重要です。 特に、新NISAやiDeCoなどの税制優遇制度を活用することで、効率的に資産を増やすことが可能です。 また、ファイナンシャルプランナー（FP）のアドバイスを受けることも有効でしょう。FPは個々の家庭の収支状況やライフプランに応じた最適な資産運用方法を提案してくれます。 定期的に資産運用の見直しを行い、経済状況の変化に対応することも大切です。

参考資料

　・首相官邸「岸田内閣総理大臣記者会見（2024年6月21日）」 　・金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査[二人以上世帯調査]（令和5年）」 　・厚生労働省年金局「令和4年度 厚生年金保険・国民年金事業の概況」 　・総務省「家計調査報告 家計収支編 2023年（令和5年）平均結果の概要」

菅原 美優

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