写真／毎日新聞社/アフロ

もはや、花粉症はただの季節性アレルギーでは片付けられない。対策にいよいよ国が本腰を入れて動き出した。経済に与える影響は？ 具体的な対策は？ そして最新の治療法はどうなっている？［監修・取材協力／大久保公裕（医師、日本医科大学大学院医学研究科教授）］

教えてくれた人：大久保公裕さん

おおくぼ・きみひろ／日本医科大学大学院医学研究科頭頸部・感覚器科学分野教授、同付属病院耳鼻咽喉科・頭頸部外科部長。WHOおよび日本政府の推奨治療法である舌下免疫療法の開発者にして免疫アレルギー性疾患、花粉症治療のエキスパート。

もはや国民病。日本人の4～5割はスギ花粉症！

日本で初めて花粉症が診断されたのは1961年で、アレルゲンはブタクサ。その3年後の1964年にはスギ花粉症が報告された。以来、スギ花粉症を筆頭に花粉症はどんどん増え続け、現在では日本国民の4割以上、一説には5割近くが花粉症。 ちなみに、ヨーロッパではイネ科の植物、アメリカではブタクサ、日本ではスギとその土地固有の植物による花粉症の罹患者が増える傾向にあるという。花粉症治療の第一人者、大久保公裕先生によれば、 「ひとつのものを毎日摂取していると、人間に備わった監視機構がその安全性を疑うようになります。猫と毎日接していれば猫アレルギー、スギ花粉を毎日浴びていればスギ花粉症のリスクが高まります」 まさにスギ花粉真っ盛り。これからデビューする人も少なくないかも。

花粉症の有病率の推移

日本耳鼻咽喉科免疫アレルギー感染症学会のデータより作成

1998年から10年ごとに実施されている全国疫学調査によると、スギ花粉症を含む花粉症の有病率は約10%ずつ増加している。2019年の段階で全花粉症は4割超え。

1～3月は経済効率も低下している

スギ花粉が大量に飛散する年は経済が悪化する。第一生命経済研究所が2023年にこんな報告を行った。過去のデータから7～9月の平均気温が前年より高いほど家計の消費支出が減る傾向があるという。 夏場の気温が高いとその翌年の1～3月、スギ花粉の飛散量が増える。すると人々は外出を控え、外食や娯楽、ファッションなどにかける支出が減り、一方で薬やマスクにかける保険医療費、おこもり生活での水道光熱費などが増える。2023年の1～3月の実質家計消費は平年より3800億円減という試算が出た。 さらに花粉症による労働生産性の低下で生じる経済損失は1人当たり年間20万円弱という別の試算も。仮に就労人口約6700万人の4割がスギ花粉症なら、20万円×2680万人＝5兆3600億円の損失だ。