【決算おさらい】ファストリなど国内アパレル関連大手15社の注目トピックを解説
バロックジャパンリミテッド（2024年2月期）：602億円
売上高：602億9000万円（前期比2.5％増） 営業利益：19億5400万円（同9.1％減） 当期純利益：9億4500万円（同287.7％増） ＜主なトピック＞ ・暖冬により冬物の動きは鈍かったものの、春物が堅調に推移したことで増収。一方で、米国事業の苦戦や販管費の増加などにより営業利益は9.1％のマイナスとなった。 ・ゼロコロナ政策のあおりを受け伸び悩んでいた中国事業は、販売状況の回復に伴い増収。 ＜今期の注目＞ ・国内事業は収益性の向上に注力。中国・米国事業では構造改革を推進し、会社全体として増収増益を目指す。 ・中国の経済成長が踊り場に差し掛かっていることで、売上高追求から利益率追求の戦略に切り替え。不採算店舗のスクラップを進める。 2025年2月期連結業績予想 売上高：632億8800万円（前期比5.0％増） 営業利益：23億5000万円（同20.3％増） 当期純利益：12億400万円（同27.4％増）
TOKYO BASE（2024年1月期）：199億円
売上高：199億8600万円（前期比4.2％増） 営業利益：8億8100万円（前期比309.8％増） 親会社株主に帰属する当期純利益：3億3500万円（前期は純損益5億3900万円） ＜主なトピック＞ ・日本国内は人流の増加およびインバウンド効果により好調だったが、中国本土においては経済状況の悪化から既存店の売上回復に遅れがあった。 ・ECが苦戦。2024年1月期の売上高は自社ECで15億3600万円（前期比86.5％）、ZOZOTOWNで37億4200万円（同90.0％）、EC合計で55億1900万円（同88.8％）の減収となった。トップラインのためにタイムセールおよびクーポンの配布の施策を実施したことから、売上高に対してセール比率は40％を占めるなど非効率化が進んだという。これを受けて、昨年10月にタイムセールおよびクーポンの配布を廃止した。 ・国内外ともに新規出店ゼロで、店舗数は14店舗純減の83店舗に縮小。 ・「ステュディオス（STUDIOUS）」のネームタグを復活。 ＜今期の注目＞ ・初の中期経営計画を発表。 ・初任給を40万円に引き上げ。初任給の改定にあわせて既存正社員のベースアップも実施し、全正社員が月給40万円以上となった。 ・新ブランドを2ブランド立ち上げ予定。1つはステュディオスの顧客層である20代よりも若い層を狙ったセレクトショップを計画。もう1つはオリジナルブランド「ユナイテッド トウキョウ（UNITED TOKYO）」や「パブリック トウキョウ（PUBLIC TOKYO）」を“卒業”した30代後半以降の女性をターゲットに据える予定。 ・ドミナント出店や路面出店の強化を図り、2025年1月末に87店舗体制（4店舗純増）を目指す。 ・中国・寧波阪急の「ヨウジヤマモト」の運営代行を終了。 2025年1月期連結業績予想 売上高：200億円（前期比0.1％増） 営業利益：16億円（同81.6％増） 親会社株主に帰属する当期純利益：7億5000万円（同123.6％増）
