年間スポンサー収入「０円」の競技団体も…障害者スポーツ「マイナー」に危機感 助成金頼み、窮状を打開できるか
障害者スポーツのうち馬術や射撃など「マイナー」とされる競技の運営が、助成金に頼らざるを得ない状況に陥っている。２０２１年のパラリンピック東京大会後、スポンサー支援などが低迷し、収入に占める助成金の割合が７～９割の競技も。９競技の団体は２０２３年６月に新組織「Ｐ．ＵＮＩＴＥＤ」を設立し、窮状の打開に向けて連携することでスポンサー収入などを増やしたい考えだ。パリ大会が閉幕し、４年後のロサンゼルス大会を見据えた取り組みが注目される。（共同通信＝稲本康平） 【写真】知的障害の女性が出産「まさか娘が結婚して子どもを持つとは…」 「めちゃくちゃ心配」されたお母さんは…
▽年間スポンサー収入はフェンシング０円、アーチェリー３０万円… 「助成金がいつまでも続く保証はない。このままでは運営が立ちゆかなくなる」。日本パラ射撃連盟の理事でＰ．ＵＮＩＴＥＤのプロジェクトマネージャー、野口尚伸さん（５９）は危機感を募らせている。 Ｐ．ＵＮＩＴＥＤを設立したのは▽射撃▽馬術▽フェンシング▽アーチェリー▽カヌー▽カーリング▽パワーリフティング▽知的障害部門の卓球▽知的障害部門の競泳―の９競技団体。 各団体への９月１１日までの取材によると、直近の事業年度収入は２７７０万～９３４０万円（平均５２７０万円）。助成金は１９７０万～８７７０万円（平均３９６０万円）だった。収入に占める助成金の割合はフェンシングが９９％と最も高く、馬術は９割、パワーリフティングは８割、射撃と知的障害競泳、カーリングの３競技は７割を超えている。 スポンサー収入は▽フェンシング０円▽アーチェリー３０万円▽パワーリフティング１７０万円▽馬術２９０万円▽知的障害競泳３９０万円。残る４競技団体は４４０万～７００万円だった。 ▽資金難、競技に集中できず…選手の苦悩
射撃の運営状況は厳しい。２０２１年度に０円だったスポンサー収入は５５０万円に増えたものの、現在５人の強化指定選手でさえ、選手１人当たりで平均５０万円程度かかる海外遠征では、選手への補助は１０万円。国内遠征は原則全て選手の自腹という。 射撃はライフルやピストルで最大５０メートル先の的を狙って得点を競う。銃口の角度や位置を定め、トリガー（引き金）を引く。球技のように体を大きく動かすことはないものの、高い集中力が求められる。障害があっても取り組みやすい競技だ。野口さんは「この競技が運営できなくなると、重い障害がある人の可能性を閉ざすことになる」とこぼす。 パリ大会の射撃に出場した岡田和也選手（５５）は「資金難をダイレクトに感じ、強いストレスがある」と語る。 カヌーも同様の境遇にある。パリ大会に出場した宮嶋志帆選手（３３）は、会社員として働いた給料から遠征費などを負担して競技を続けている。「競技に集中したいのに、お金のやりくりについて考えないといけない」と嘆く。 ▽助成金だけでは競技の普及や選手の発掘は難しく
