スポーツ界のハラスメント根絶へ！ 各界の頭脳がアドバイザーに集結し、「検定」実施の真意とは
2024年3月、スポーツ界に蔓延るハラスメント問題に対し、法学界やジャーナリスト、元トップアスリートら、スポーツ界の有識者が立ち上がった。2年間の準備期間を経て立ち上げられた「一般社団法人スポーツハラスメントZERO協会」は、さまざまな組織・団体と連携しながらハラスメントの本質を問い、人権をベースとした学びの場を提供している。その理事に名を連ねるのは、ビジャレアルCFで各カテゴリーの指導者や強化部を歴任し、日本サッカーにも馴染みの深い佐伯夕利子氏だ。同協会が独自の取り組みとして実施する「スポーツハラスメント検定」が今年10月から11月かけて行われ、現・日本バドミントン協会代表理事兼会長の村井満氏も受験したという。その活動意義や、検定の波及効果について、佐伯氏に話を聞いた。 （インタビュー・構成＝松原渓［REAL SPORTS編集部］、写真＝AP/アフロ）
「暴力行為根絶宣言」から10年。現場は…
――一般社団法人スポーツハラスメントゼロ協会は、2024年3月に発足しましたが、まずは組織発足の経緯について教えていただけますか？ 佐伯：最初の経緯としては、2年ちょっと前に、法学者で代表理事の谷口真由美さんから共通の知人を通じてコンタクトをいただいたのが、私にとってのファーストコンタクトでした。そこで谷口さんが中心となって、5人の理事が集まったのですが、谷口さんが信頼されているスポーツ界の方々で、みなさん同じ思いを持っておられたんです。 2012年に大阪市の高校の運動部のキャプテンが体罰による自死に追い込まれた事件から10年が経ち、競技団体や教育界が「暴力行為根絶宣言」を採択しましたが、現場は何も変わっていないよね、と。私もJリーグで常任理事をさせていただいた時に、パワハラによる問題が複数発生しました。プロのレベルでもあれだけの事案が発生するわけですから、表に出てない事案はもっとあるわけですよね。「このままではいけない」ということで、まずは志を共にする前述の5人が行動を起こすために集まりました。ただ、皆さんそれぞれフルタイムで働いているわけではなく、ミーティングを重ねて、立ち上げまでには約2年かかりました。 ――アドバイザーには、日本バドミントン協会代表理事兼会長の村井満さんを筆頭に、陸上の為末大さんや柔道の井上康生さんらトップアスリート、著名なスポーツジャーナリストなど、スポーツ界の有識者の方々が名を連ねています。どのような経緯でこれだけの豪華な顔ぶれが集まったのでしょうか？ 佐伯：われわれの活動に対してアドバイスをいただきたい存在として、8名の方々にお声をかけてアドバイザーをお願いしました。その他にも、話をさせていただき「自分も何かしたい」とおっしゃってくださった方々には、賛同人という形でお願いしています。また、ホームページを通じて「仲間になりませんか？」と一般公募のような感じで募集もしています。さまざまな意見や指摘が飛び交う中で、学習が生まれる場になるよう、今はとにかく仲間を増やしていきたいと思っています。 村井さんはJリーグのチェアマンを退任された後も、ハラスメントの案件に対しては懸念や心残りを口にしていらしたこともあり、アドバイザーのお願いをしたら快諾してくださいました。村井さんは常に、一人称が「僕」や「私」ではなく、「僕たち」「私たち」で、「みんなで頑張りましょう」という文脈で話をしてくださいます。そこは毎回、さすがだなと思わされています。
