情報収集で「企業の公式サイト」の利用頻度が増加、消費行動はリスクヘッジ購買が顕著に【ECと店頭を横断した購買行動調査】
電通デジタルが10月7日に公表した「EC・店頭をまたぐ購買行動実態調査2024」によると、ECと実店舗を行き来する慎重な商品検討やリセールバリューを加味した購入など「リスクヘッジ購買」が広がっているほか、情報収集で「企業の公式サイト」の利用頻度が増加していることがわかった。 「EC・店頭をまたぐ購買行動実態調査2024」は、主要商品（13カテゴリー29商品）をベースに、認知・比較検討・購買・購買後の各フェーズにおいて、ユーザーがどのようなチャネルに触れ行動をしているのかを調査。5月23日～27日にインターネット調査を実施した。調査対象は全国の20～69歳。スクリーニング調査が1万人、本調査は4350人を対象とした。同調査は2022年から実施しており、今回が3回目。 □ 最近の買い物に対する意識
消費者の25.5%がオンラインでの購入が増えたと回答。また「中古品を購入するようになった」（8.8％）「将来売却することを考えて購入する」（4.8％）とリセールへの関心も高まっている。電通デジタルでは「購入後も価値が保たれる商品を見極める行動は、生活者のリスクヘッジを考えた購買傾向の強まりを示している」と分析している。
□ 購買行動の各フェーズにおけるオンラインと実店舗の比率
比較検討フェーズではオンラインチャネルを利用する消費者が半数を超えた。第1回調査から割合はあがっており、2022年の50.0％から2023年には52.2%、2024年には55.7%と、3年で5.7ポイント増。比較検討においてオンラインチャネルの重要性が増している。
□ オンラインと実店舗における最高支出金額
1万円未満では実店舗が多く、1～5万円の価格帯ではオンラインが増える傾向が見られた。5万円以上は、オンラインと実店舗で大きな差はなかった。高価格帯の商品購入における選択基準に両者の違いはないことがわかった。
□ 検討要素の多い商品の購買行動
