惨事によるストレスやトラウマの影響がBCPに含まれない場合も

現実に心的外傷を負う事態を経験した場合、数日はまず、作業や仕事ができない可能性を前提に、休養するという選択ができるのかを検討しておきましょう。 急性ストレス反応から急性ストレス障害とされる状態を自覚したり、ご家族や職場の方から指摘されたりした場合のために、誰に相談ができるのかを検討しておくことも大切です。本連載第10回「困った時に助けを求める『受援力』 必須のスキルに」で触れた受援力を発揮していただく準備となりますが、産業医やかかりつけ医といった医師、職場の保健師、看護師、心理職の方々への相談方法を確認しておきましょう。 本来は各企業のBCP（事業継続計画）に含まれているべきなのですが、現実のご相談では惨事によるストレスやトラウマの影響が対象になっていないこともあります。ご自身の職場で確認いただいても良いかもしれません。 そして、ご自身の職場や住居が自然災害等の影響を受けると、読者の皆さんのようなマネジメント層ほど、自らの生活や家庭を後回しにして、事業継続のために職務を遂行しようとする方が少なくありません。労働基準法上の例外の取り扱いとなりますので、いわゆる過重労働による健康影響を生じやすいといえます。その際には以下の点に留意していただけたらと思います。 ・ご自身の疲労の蓄積を確認しつつ、定期的な休養と良質な睡眠を心掛けること ・勤務間インターバル制度を活用したり、半休や時間休を利用したりすること ・負担の大きな時ほど、仕事を離れて気晴らしを行い、運動も実施すること ・山ほどの仕事にぼうぜんとする場合には、一旦、思考を止めて、無理をしないことを念頭に置くこと。その後、できることをできる範囲で少しずつ実施するレベルから再スタートと考えること ・周囲の環境がある程度、安定したと確認できるまでは、できるだけ不要不急の外出や出張を控えること 命を脅かす事態の経験には、我々は一人で立ち向かうことはできません。また、孤独、孤立は急性ストレス反応からの立ち直りを妨げる可能性があります。読者の皆さんには今回の話題をぜひ、パートナーやご家族、職場のお仲間といった大切な方々と共有いただき、その方々との大切な信頼関係も再確認いただければと思います。 参考資料:労働者健康安全機構「職場における災害時のこころのケアマニュアル」（2024年更新）