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モデル・タレントとして活躍するユージと、フリーアナウンサーの吉田明世がパーソナリティをつとめるTOKYO FMのラジオ番組「ONE MORNING」（毎週月曜～金曜6:00～9:00）。10月23日（水）放送のコーナー「リポビタンD TREND NET」のテーマは「日本の労働力、2035年は384万人不足。必要な対策は?」。情報社会学が専門の城西大学 助教・塚越健司さんに解説していただきました。

◆2035年には384万人分の労働力が不足!?

パーソル総合研究所と中央大学は10月17日（水）、2035年時点の「日本の労働力不足」が384万人に達するという推計をまとめました。 吉田：塚越さん、まず、この推計について教えてください。 塚越：パーソル総合研究所と中央大学が、将来の推計人口や完全失業率、GDPといったデータを基に「労働市場の未来推計2035」をまとめています。 まず2035年の日本の労働力不足は、1日あたり1,775万時間となり、労働者に換算すると384万人分となります。これは2023年に比べると不足時間が1.85倍となるので、11年後は今より労働力不足が深刻になります。 その要因として挙げられるものとして、働き手は次の10年間で増えるものの、働き方改革などで1人あたりの労働時間が減るといった要因があります。この推計だと今後は働く高齢者の方と女性が増えるとともに、外国人労働者も205万人から377万人と大幅に増えます。 労働者全体では、2023年の6,747万人だったのですが、2035年になると6％増えて7,122万人になる見通しで、このなかに外国人労働者も含まれます。つまり10年後の2035年には、労働者全体が増えます。 ただ、労働者全体の年齢層をみると、基本的に増えるのは60代以上、特に定年延長などを含め、65歳以上の労働者は57％と大幅に増えます。そして、30代それ以下の世代の働き手は今より減ることになります。 一方、女性に関しては、20代後半～30代前半にかけて、結婚などで労働力率が落ち込んで、30代後半から再び上昇する、日本の特徴とよばれる「M字カーブ」という現象は解消される方向です。要するに、希望すれば結婚や出産後も働くことができる社会になるということで、女性労働者が増えることになります。 全体としては高齢者の労働者が増えるものの、若手が減る傾向です。基本的に日本の人口が減っていることが示されています。また女性の労働に関しては、働くにも「非正規雇用」が多いという別の問題もありますし、高齢者も働ける職種に制限があるかなど、注意が必要かなと思います。