消費者庁は6月14日に公表した2023年度の「消費者白書」と「消費者意識基本調査」で、消費者がクチコミから受ける影響やクチコミ行動の実態について調査した。 それによると、全年代で過半数がレビューなど「評価高い商品を選ぶ」と回答。半数が「レビュー件数の多さが購買決定に影響」と答え、3割が公式情報・知名度・受賞歴よりもクチコミを重視する。否定的なクチコミ情報で6割強が購入をためらうといった回答も得た。 「消費者意識基本調査」は2023年11月1日～15日の期間で、全国の15歳以上の男女1万人を対象にWebと郵送でアンケート調査を実施。5544人から有効回答を得た。調査では「生活全般における意識や行動」「情報の利用に関する意識や行動」「デジタルプラットフォームでの商品・サービスの利用」「消費生活における意識や行動」「消費者事故・トラブル」について聞いた。 ■ クチコミから受ける影響やクチコミ行動の実態

15‐29歳ではSNS重視の傾向が飛びぬけて高い（画像は消費者庁の公表した「消費者白書」より編集部がキャプチャ）

「情報の利用に関する意識や行動」分野で、消費者がレビューやクチコミから受ける影響やクチコミ行動の実態について調べた。購買行動の際に重要となる情報源について聞いた質問では、「家族・友人・知人」の割合が36.1％で最も高かった。次いで「インターネット記事やブログ」が29.9％となった。

年代別では異なる傾向が見られた。15-29歳では「SNS」と回答する人の割合が58.3％。「家族・友人・知人」や「インターネット記事やブログ」「クチコミ・レビューサイト」がそれぞれ3割以上だった。 30-49歳では「インターネット記事やブログ」が40.2％で最も高く、「クチコミ・レビューサイト」「家族・友人・知人」「SNS」がそれぞれ3割以上。15-49歳の年代では消費者がWeb上で発信する情報源が購入の決め手として重視されていることがうかがえる。 ■ 全年代で過半数がレビューなど「評価高い商品を選ぶ」と回答