株主総会での指摘には頷けるところもある。一方で「山内氏の厳しい姿勢が(社内の硬直化といった)弊害を起こした側面もある」(同)との声が聞かれる。 　山内氏が怒りの声を上げた原因となった業績には改善の兆しがみられる。 　2024年度は売上高1兆9900億円、営業利益870億円と増収増益を見込む。2023年度は都内の建築工事で多額の工事損失引当金を計上し、営業利益が264億円だった。直近ピークの2017年度1818億円から8割減の水準に急降下していただけに改善幅は大きい。

　11月の中間決算時には純利益の上方修正を行った。従来計画の650億円から830億円へ大きく上振れする見通しだ。政策保有株の売却益を特別利益として計上したことが寄与する。 　この状況を株式市場は好感した。しかし、決算をつぶさにみるとけっして楽観視できる状況ではないことがわかる。 　大成建設の2024年4～9月中間期の建築事業は、粗利率が連結ベースで4.8％、単体ベースでは3.8％でしかなかった。同じスーパーゼネコンと比較すると、鹿島が8.8％(単体ベース)、大林組が6.6％(同)、清水建設も6.1％(同)だった。大きく見劣りしているのは明らかだ。

　中野雄一経理部長は「建築については東京五輪後の受注が厳しいときに受注した案件や資材高の影響を受けている案件が、利益率が回復してこない要因になっている。今後は受注時採算がいい案件に入れ替わっていく。2025年度は利益率8％程度を目指したい」と説明する。 　ただ、会社の目論見通りに進捗するとは限らない。この先の利益率回復の足かせとなるのではないかと懸念されるのが、同社が本社を構える新宿西口のお膝元で手がける「新宿駅西口地区再開発計画」だ。

■気になる「新宿西口再開発」の採算 　小田急百貨店新宿店の本館跡地で行われる駅一体開発プロジェクトの1つで、地上48階、高さ約260メートルの超高層の複合ビルが建つ。竣工は2029年度の計画だ。大成建設では「新国立競技場(東京・新宿区、2019年竣工)以来の大プロジェクト」と位置づけられている。 　「大成建設にとって、新宿西口でほかの大手ゼネコンの旗をなびかせるわけにはいかない。『やらないわけにはいかない』と頑張って獲ったようだ。受注時採算はそうとう低いだろう」(準大手ゼネコンのベテラン社員)と言われる。