気象庁は6～8月、全国的に気温が高くなると予想している（気象庁提供）

　今年の夏も全国的に厳しい暑さが予想され、熱中症や豪雨被害が多発すると懸念されている。日本気象学会や日本救急医学会、日本建築学会など防災関連の62の学会、協会が参加する「防災学術連携体」が、気象災害による甚大被害を減らすために警戒と早めの対策を呼びかける緊急のメッセージを発表した。

防災学術連携体を構成する学協会のリスト（防災学術連携体提供）

　災害級の熱波に備える「熱中症特別警戒アラート」や線状降水帯の府県単位「半日前予測」など、異常気象に対応する新たな制度運用も始まった。だが、防災学術連携体の専門家は一人一人ができる身の回りの対策の重要性を訴えている。

今年も「全国的に気温が高くなる」

　防災学術連携体（代表幹事は森本章倫・早稲田大学教授と米田雅子・東京工業大学特任教授の2氏）は防災に関わる多くの分野にわたる学会、協会で構成され、災害の緊急事態に対応できるよう連携して活動している。6月4日にオンラインで記者会見し、国民、市民に向けたメッセージ「2024年夏秋の気象災害に備えましょう」を発表した。

　記者会見には、東京大学先端科学技術研究センター教授の中村尚氏が日本気象学会を、日本医科大学教授の横堀将司氏が日本救急医学会を、建築都市耐震研究所代表（防災学術連携体事務局長）の田村和夫氏が日本建築学会を、また米田氏が同連携体をそれぞれ代表して出席した。

　まず、気象庁の異常気象分析検討会会長も務めている中村氏は、メッセージを読む形で「地球温暖化の進行に伴って日本や世界各地で異常気象が起きやすく、日本では豪雨、台風や猛暑により人々の生命や社会経済活動に深刻な影響が及んでいる」「今夏の天候については暖かい空気に覆われやすく、全国的に気温は高くなり、降水量も7月前半には東日本太平洋側と西日本で前線や湿った空気の影響を受けやすい」と述べた。今から熱中症や豪雨災害に備える必要があるという。

　気象庁が5月21日に発表した6～8月の天候見通しによると、太平洋高気圧は平年に比べて日本の南で強い。上空の偏西風は平年と同じ位置を流れやすく、昨年の猛暑の一因とされた蛇行は今年も続く可能性があるという。