坂 茂（建築家・67歳）

能登半島地震が起き、甚大な被害を受けた石川県珠洲市にて。月に一度は現場を訪ね、作業の進捗状況を確認したり、被災者の声に耳を傾けたりしながら、新たな提案を行なう。

─世界を股にかけて「作品づくり」と「災害支援活動」に取り組む─ 「地震で建物が壊れるから人が亡くなる。被災者の居住環境の改善は建築家の役割」 写真はこちらから→【インタビュー】坂 茂（建築家）「地震で建物が壊れるから人が亡くなる。被災者の居住環境の改善は建築家の役割」 ── 能登半島地震の被災者や復興支援を、今も精力的に続けています。 「元日の地震発生直後から、私たちは被害の大きかった珠洲市、白山市、金沢市（いずれも石川県）などの一次避難所（体育館など）に入りました。私が代表を務めるNPO法人ボランタリー・アーキテクツ・ネットワーク（VAN）が中心となり、まずは『紙の間仕切りシステム』の設置を行ないました。長さ2mの『紙管（しかん）』（紙製の筒）のフレームに布をかけ、被災者のプライバシーを確保できる空間を作ります。被災による打撃に加え、慣れない集団生活によって、さらに体調を悪化させる被災者は少なくありません。避難所でのプライバシーの確保は大事な問題です」 ──被災者向けの仮設住宅も手掛けています。 「二次避難所（ホテルなど）にも期限があるので、仮設住宅の建設は一刻を争います。まずは依頼のあった珠洲市で、木造2階建ての仮設住宅を6月に完成させました。木造の仮設住宅は初めての試みです。東日本大震災のときも女川町（宮城県）に仮設を作りましたが、船積み用のコンテナを3層に積み重ねた3階建て住宅でした。珠洲では県内産の木材を使い、箱型の住宅を2層に積み重ねています。県産材の質感や匂いを活かした室内は、木の温もりが感じられ、快適で居住性もいい。一般的なプレハブの仮設住宅と比べ、コストや施工期間もほとんど変わりません。 仮設住宅を設計するに当たり、私には“仮設というピリオドをなくしたい”という思いがある。珠洲の住宅は原則2年間の入居期間が終わった後も、そのまま使用することが可能です。さらに今、黒瓦や解体される住宅の古い部材を集め、再利用する計画に取り組んでいます。能登らしい街並みを保全、復興していくためにも重要な活動と考えます」 ──災害支援活動を続けて30年になります。 「もともと“建築家は社会の役に立っているのだろうか”という疑問がありました。豪華な建築物やモニュメントを一部の人に作るためだけに、建築家は存在しているわけではない。民族紛争が起これば多くの人が家を失い、難民となります。貧困はホームレスの増加につながり、災害は被災者を生み出す。困っている人たちに向けて、自分が建築家としてどのような役割を担っていけるのか。そんな自問自答が当初からあったのです。 地震で人が亡くなるのは、建物が崩れて押し潰されるからです。災害が起こると、建築家の多くは街の復興ばかり気にします。しかし、復興に進む前の現実として、避難所や仮設住宅で過酷な生活を強いられる人がいるわけです。なぜ災害支援活動を続けるのか、とよく聞かれますが、目の前に怪我や病気で苦しむ人がいたら、医者は有無を言わず助ける。それと同じで、被災者の居住環境を改善することは、建築家にとって当たり前の役割であり、責任を果たすことでもあります」 ──災害支援活動を始めたきっかけは。 「1994年、アフリカのルワンダ内戦の難民キャンプの写真を見て、現地の惨状に衝撃を受けたことが大きな理由です。当時のルワンダは雨期に入っているにもかかわらず、難民キャンプで暮らす人々にはシェルター（避難所）としてプラスチックのシートが与えられているだけ。寒さが原因で肺炎が流行しているともいう。そこで、スイスのジュネーブに本部がある国連難民高等弁務官事務所を訪れ、『紙管』を使って断熱性のあるシェルターを作ってはどうか、と提案しました。 先方からは予算の関係でコストがかけられない、居住性が良すぎると難民が定住してしまう、といった課題を突き付けられました。一方で担当者は、私が提案した“紙の建築”に強い関心を示しました。なぜなら、難民たちがシェルターのフレームを作るために、無造作に周囲の木を伐採し、近隣諸国に深刻な環境問題を引き起こしていたからです。そのため彼らは、木に代わる材料を探しており、再生紙を利用した『紙管』という素材が、シェルターを作るための重要な候補となったのです。この提案がやがて“紙の難民用シェルター”の開発につながり、以後、世界中の被災地などで提供され、私の災害支援活動の“第一歩”となりました」