ビデオゲームにはメンタルヘルスを改善し人生満足度を向上させる効果があると、日本大学経済科学研究所などのグループが明らかにした。新型コロナウイルス禍で家庭用ゲーム機が抽選販売になったことをきっかけに、当落者の実際の生活に基づく比較などを通じ因果関係を明らかにした。ゲームは子どもの健康に悪いといった言説も多いが、同研究所の江上弘幸助教（人間行動科学）は「ポジティブに考えても良いのではないか」と話している。

ゲーム機巡るケンカ 研究のきっかけ

ゲーム好きな研究者が集まり、ゲームのメンタルヘルスへの影響を調べた。左から江上助教、江上千紘さん、山本剛資さん（2024年9月、東京都新宿区）

　江上助教と、共同研究者で政策研究大学院大学（GRIPS）の大学院生だった江上千紘さん夫妻の3人の子どもたちは、コロナ禍で自宅にこもっている間、携帯ゲーム機の取り合いでケンカをしていた。千紘さんが「2台目を購入すれば解決するのでは」と提案し、新しい機器を購入するとケンカの頻度が減った。その際、江上助教が家電量販店を訪れたところ、携帯ゲーム機は需要が大幅に増えたため、抽選販売をしていることを知った。江上助教は「これを大規模社会実験に生かせないか」とひらめいた。

　経済学では、抽選や偶然に起こったイベントを対象にして研究し、因果関係を導く手法が確立されている。江上助教は「スマートフォン（スマホ）育児は良くない」「ゲームを長時間させることは依存につながる」「ゲームは他者への攻撃性を高める」という言説のエビデンスを検証したいと考えていたため、この機会を使ってゲームとメンタルヘルス、人生満足度といったウェルビーイングの関係性について研究しようとした。

　千紘さんと同じくGRIPSの大学院生だった山本剛資さんにも声をかけて、共同研究を始めるべく、手法を考え始めた。飲食店への「時短営業」への協力が小池百合子東京都知事によって呼びかけられた2020年8月のことだ。

研究デザインに反論の声も機会逃さず

　GRIPSは国内の政策だけでなく、開発途上国における人材育成や技術支援、先進国との格差縮小の手法を主だって学ぶ。山本さんと千紘さんが研究手法について周りに相談すると、研究者からは、「一部の人にしか恩恵がない研究をする必要があるのか」と言われた。開発国支援は、感染症対策として蚊帳（かや）を各家庭に配るなど、基本的に「広くあまねく」効果があることが良しとされているためだ。さらに、「ゲーム好きのための研究に過ぎない」「好きなことでメンタルヘルスが改善するのは当然のことだ」と反論された。