世界で7割の人が「障がいのあるアスリートを平等に報じてほしい」と回答、一方で日本では5割にとどまる
感動と興奮の中で幕を閉じたパリパラリンピック夏季競技大会。ゲッティイメージズは国際パラリンピック委員会（IPC）公式フォトエージェンシーとして、12日間にわたりパラリンピアンの姿をカメラに収めてきました。 【動画を見る】平等なビジュアル表現にも貢献する「ユニバーサルスポーツ」 障がい者スポーツに注目が集まる中、ゲッティイメージズが公表した「今、求められているビジュアルコンテンツ」を具体的な数字とともに明らかにするための消費者意識調査「VisualGPS」によると、世界で8割以上が「パラリンピックがスポーツ界にとって重要である」と考えており、日本でも7割にのぼることがわかりました。人々がその重要性について認識している中で、障がいのあるアスリートに対するメディアにおける報道の特性や、見る側である消費者がどういう意識を持っているか「VisualGPS」の調査結果をもとに紐解くことで、いま、人々に求められている障がいのあるアスリートとスポーツのビジュアル表現についてについて考察します。
世界の7割が「平等に報じてほしい」と望む
「VisualGPS」の調査結果によると、世界の68％の消費者が「メディアや広告でさまざまな能力や個々の特徴を持つ人々を見ることは、お互いを理解する上でよい影響を与える」と考えています。また7割の消費者が「障がいのあるアスリートが健常者アスリートと平等に報道されるべきだ」と、障がいのあるアスリートをメディアでもっと取り上げてほしいという要望は世界的に強い傾向にあります。 しかし日本では、同じように考える消費者が5割程度にとどまっていることがわかりました。また、世界では7割に達していた「障がいのあるスリートの功績を称えることが社会の認識を変えることに役立つ」という意見が、国内では6割ほどでした。つまり、パラリンピックとそこで活躍するアスリートに対する認知度の向上について、日本ではまだその余地があることが考えられます。認知度を上げていくことで、スポーツだけでなく生活のあらゆる側面で障がいに対するポジティブなイメージが強調され、社会の認識を変える可能性があることを示しています。
