決済も入場も案内もQRコードが標準になっている。スマホと通信環境は必携だ。

日本人が中国を訪れる際に短期滞在のビザを免除する措置が11月30日に再開する。 ビザ免除が再開されるのは約4年半ぶりとなる。渡航のハードルが大きく下がり、観光やビジネスで中国に行きやすくなるが、中国はコロナ禍の間に独自のオンライン化とキャッシュレスが一層進行しており、公共交通機関や観光スポットもモバイル決済と入場が一般的になっている。 【全画像をみる】4年半ぶりビザ免除再開。キャッシュレス社会・中国に渡航する際に絶対必要な準備とは 今の状況と旅行者が準備しておくべきことを紹介したい。

滞在期間は15日→30日に延長

中国外務省は22日、日本人に対する短期滞在のビザ免除措置を11月30日に実施すると発表した。中国政府は2020年3月、新型コロナウイルスの感染拡大を受けて同措置を停止。コロナ禍が収束した2023年以降、多くの国に対しビザ免除を実施・再開したが、日本は外されていた。 日本企業や政府からの要望を受け、4年半ぶりにビザ免除が復活する。従来15日としていたビザなしの滞在期間は30日に延長される。実施期間は2025年末までとしている。 筆者がゼロコロナ終了後に初めて中国に渡航したのは2023年6月。この時は観光ビザの取得ですら争奪戦で、「ビザ申請」の予約を入れるまで最短で3週間待ち、そこからビザが下りるまで1週間かかっていたので、航空券を購入したのにビザが間に合わず、渡航を諦めた人もいた。 中国発着のフライトも回復しておらず、日本と結ぶ航空券は片道10万円前後にまで高騰していた（コロナ禍前は往復で4～7万円程度だった）。というわけで、約4年ぶりに訪れた“鎖国”明けの中国は、外国人旅行者の存在を忘れたデジタル・ガラパゴスと化していた。

国際クレカは普及していない。その理由

中国は以前から国際クレジットカードが使える場所が外国人の利用が多いホテル、レストランに限られている。手数料の高さが敬遠されたからだが、現金以外の決済手段が非常に少なかった故に、2010年代半ばに登場したモバイル決済「アリペイ（支付宝）」「WeChat Pay（微信支付）」が一気に普及し、2018年ごろには日常生活に現金が必要ないキャッシュレス社会に移行した。 コロナ禍で非接触を徹底し、感染源と疑われるものを全て消毒していた中国では、人の手を介する現金も悪者になり、何かにつけ消毒された。また、感染源を追跡するため建物の入退出、交通機関の利用でも携帯番号や身分証明書と紐づいたQRコードが広く使われた。コロナ禍の経験によって、「実名認証」「QRコード決済」が社会システムの標準になった。 昨年6月の渡航時に話を戻そう。 上野動物園で生まれたシャンシャンが暮らす四川省・雅安のケンタッキーに入るとメニューもレジもなかった。暇そうにお喋りしている店員から、スマートフォンでQRコードを読み取って決済するよう説明された。 世界遺産級の観光地でも、チケット売り場が撤去され、オンラインで買うためのQRコードが掲示されていた。 地下鉄やバスはアリペイのミニアプリから「交通乗車QRコード」を取得し、改札でQRコードをかざして入場する。降りる時も同様で、運賃は自動決済される。バスも同様だった。