【「古い価値観のままの経営陣」は即退場すべき?】「悪しき“昭和の組織文化”」は“職場を殺す”あまりに深刻な大問題だ
★組織能力 戦略の実行過程において粘り強く問題を解決し、結果を生み出し、ビジョンを実現する組織の実行能力。この組織能力こそが現場力である。 ちなみに、私は「組織風土」と「組織文化」を合体させたものを「カルチャー」と定義している。 きわめて多くの日本企業は、組織の土台となる「組織風土」が傷んでいる。 経営は「木」にたとえるとわかりやすい。 事業は木の「幹」である。太くて立派な「幹」を育てることが、経営の本分である。太い「幹」が育てば、やがて「枝葉」が伸び、「花」が咲き、「実」がなる。「花」や「実」が利益であり、顧客満足である。
私たちはどうしても外から見える「幹」や「花」や「実」にばかり目がいきがちだが、最も大切なのは、その「木」が立っている「土壌」であり、その土の中にある「根っこ」である。 組織カルチャーとは「土壌」である。 ■「土壌」が傷んだままでは「組織」は強くならない 干からびて石ころだらけの土地に、どんなに種を蒔いたところで、芽が出るはずもない。 まずは、みんなで石ころを拾い、雑草を抜き、土を耕すことに汗をかかなければならない。カルチャー変革とはそういうことだ。
「土壌」が肥沃になれば、「根っこ」はたくましく成長する。 たくましく育った「根っこ」は土の中の養分、水分を吸い上げ、「幹」に送り込む。そして、やがて事業という「幹」は成長、発展する。 この「根っこ」こそが現場力である。 「土壌」が傷んだままでは、「根っこ」が太くたくましくなることはない。 封建的な主従関係に起因する不適切な「圧」は組織を著しく傷める。 経営環境が激変する中、過去と同じことを同じようにやっていたところで、厳しい競争に勝てるはずもない。現場力をアップデートしなければ、日本企業は生き残れない。
「昭和の時代」を引きずった「前近代的な組織カルチャー」を放置したまま、日本企業が再生を果たすことは困難なのだ。 *この記事の続き:日本の大問題「“組織カルチャー”の変革」の秘策
遠藤 功 :シナ・コーポレーション代表取締役