【中国に飲みこまれる自動車産業】100年に１度の大変革期にある自動車業界の世界動向と日本の課題：おすすめ記事7選
5:【マツダが示した到達点】コンセプトEV「ICONIC SP」の革新的デザインに表れる存在感（2023年10月27日）
現在東京ビッグサイトで開催されているジャパン・モビリティ・ショー（旧東京モーターショー、以下JMS）。各社が斬新な未来のモビリティとしてのコンセプトEVを発表する中で、異色を放っているのがマツダの存在だ。 マツダは日本のトヨタ、ホンダ、日産が昨年の世界の自動車販売でトップ10に入る中、決して大きなメーカーとはいえない。電動化でも遅れを取っており、将来の存続を危ぶむ声もある。しかし、ことデザインに関しては決して巨大メーカーにひけを取らないことを今回のJMSで証明した。 今回日本のメーカーがこぞってEVコンセプトを出したのだが、そのデザインがみょうにサイバートラック的、というかエッジの効いた未来的、と表現されるようなデザインに偏っていた印象がある――。 デザインリーダーとしてのマツダの存在感
6:【貧乏人はガソリン車に乗れ】これでは学校にも、職場にも行けない!車社会アメリカの現実と未来、EVはどうなる?（2024年6月11日）
米国では仕事相手との雑談の際に、乗っている車の車種を聞かれることが多い。車に関心がある人が多いこともあるが、本当の目的は年収を探ることだ。 米国では、よほどの車好き以外は、所有している車の価格と年収が比例していると言われている。 車に掛ける費用は月収の1割までにすべきと言われている米社会なので、車の値段と年収が比例するのだろう。ちなみに、最近の調査によると平均的な世帯では月収の2割が車のローン、保険、維持費、燃料代に使われている。車の値段とガソリン代が上昇しているのが、原因だろう。 フォード、GMの大衆車に乗っていれば年収も中くらい。レクサスとかメルセデスに乘っていれば、年収はかなりあると推測できる――。 【貧乏人はガソリン車に乗れ】これでは学校にも、職場にも行けない!車社会アメリカの現実と未来、EVはどうなる?
7:〈本社の経営は旧態依然〉日本企業の多国籍化が進んでも手放しに喜べない理由、企業経営に求められる2つの課題（2024年6月14日）
経済産業省が「第16回 産業構造審議会 製造産業分科会」で配布したスライド、「製造業を巡る現状と課題 今後の政策の方向性」が話題になっている。このスライドの要点は、海外比率が高まる中で日本の企業はどのように「本社の経営力」を高めていくのかという問題である。これは重要な問題提起だ。 このスライドが示唆している議論は比較的単純である。まず、日本発の大企業の多くが海外比率を高めており、売上の海外依存だけでなく、従業員も全体で6割以上が現地採用の外国人になっているという指摘をしている。つまり、日本企業の多くが日本発の多国籍企業になっている。 にもかかわらず、日本企業の収益性は依然として低いままであり、米欧あるいはアジアの一流企業が常に20％以上の利益を追求しているのと比較すると、見劣りするとしている――。 〈本社の経営は旧態依然〉日本企業の多国籍化が進んでも手放しに喜べない理由、企業経営に求められる2つの課題
WEDGE編集部
