挙式、披露宴・ウェディングパーティーの総額の平均額

株式会社リクルート（東京都千代田区）が企画運営する、結婚情報誌「ゼクシィ」が実施した「ゼクシィ結婚トレンド調査2024」（調査期間：2024年4～5月、集計サンプル数：3656人）によると、2024年の挙式、披露宴・ウェディングパーティーの総額の平均は343万9000円で、前年（2023年）の327万1000円から16万8000円の増加となりました。 過去の調査結果は、図表1の通りです。

図表1

出典：株式会社リクルート「ゼクシィ結婚トレンド調査2024」より筆者作成 挙式、披露宴、ウェディングパーティーの費用総額について、コロナ禍の影響と考えられる2021～2022年は減少していますが、それ以外は350万円前後ということが分かります。そのことから、結婚式の費用が400万円を超えるのはやや高めといえるでしょう。 ■自己負担額の平均は また、同調査における挙式、披露宴・ウェディングパーティーにおけるカップルの自己負担額の平均は161万3000円でした。2024年の挙式、披露宴、ウェディングパーティーの総額の343万9000円から考えると、カップルの自己負担額は全体の費用の約47%を占めることになります。 以上のことから、挙式、披露宴・ウェディングパーティーの総額のほぼ半分を親からの資金援助に依存するカップルが多いことが分かりました。

親からの結婚式費用200万円の援助に贈与税はかからない

結婚式の費用を親が負担する場合、その費用が結婚式や披露宴に関連するものであれば、通常は贈与税がかかりません。 特に高額な結婚式費用については、結婚・子育て資金の贈与特例制度を活用することができれば、税負担を避けることが可能です。平成27年4月1日から令和7年3月31日までの間に、親や祖父母から子どもに結婚や子育て資金を贈与する場合、最大1000万円までが非課税ですが、結婚資金としては300万円が上限となります。 アンケートの結果から、結婚式の費用が400万円を超えるのはやや高めと考えられますが、結婚・子育て資金の贈与特例制度の活用で負担を軽くして、すてきな結婚式を挙げましょう。 出典 国税庁 財産をもらったとき 国税庁 No.4511 直系尊属から結婚・子育て資金の一括贈与を受けた場合の非課税 株式会社リクルート ゼクシィ結婚トレンド調査2024 執筆者：FINANCIAL FIELD編集部 ファイナンシャルプランナー