2024年開幕予定のハンドボールプロリーグのイメージ図（提供・JHL）

ハンドボールが新しいプロリーグ構想を立ち上げた。昨年末に日本ハンドボールリーグ(JHL)が記者会見を開き、2024年2月開幕を目指すプロリーグ構想が発表された。現在、JHLには全国の男女21チームが所属しているが、この3月に参入を募り新リーグが定めた8つの参加基準をクリアしたチームで構成されることになる。ユニークなのは、日本のプロスポーツで初導入となるすべての収益活動をリーグが一括で担う「シングルエンティティ」と、選手の仕事との兼業を推奨する「デュアルキャリア」を採用するビジネススタイルにある。Bリーグの事務局長を務めた旗振り役の“キーマン”葦原一正代表理事（44）に話を聞いた。

　2年後開幕を目指すハンドボールのプロリーグの最大の問題は、リーグからの配分金で運営するため各チームの営業意欲をどう喚起できるのかという点だ。地域密着をビジョンに掲げる以上、小口の地元のスポンサー集めと地域のファンを掘り起こし 、チケット収入につなげることが重要になってくる。 　リーグの専門スタッフを各チームに派遣して営業活動を主導する方向だが、各チームの営業努力が収入に反映される 仕組みを作らねば、不平不満が出てくるかもしれない。また各チームに独立法人化も求めないため、チームの運営側にプロ意識が根付かず、配分金目当ての“ただ乗りチーム”が生まれる危険性もあるだろう。 　葦原氏は「チームにとって、やる気がおき ない、そして地域とどう連携するか、ここが新しいスキームの一番のポイントで課題点。どんなビジネスモデルも完璧なものはない。各チームとの個別での相談で業務委託という形をとることもできるのかも」と対応策を考えている。もちろん配分金は、各チーム平等ではなく収益によって差異をつける傾斜方式が採られる。 「ゆるやかな傾斜。各チームが取ってきたスポンサー料を全部平らにして、チケット収入を全部割り勘にすると批判が出る」 　また1500人以上のアリーナの確保も大阪や東京　 の大都市圏では簡単ではないという。 　そして、そもそも大もと のリーグの経営が立ち行かなくなれば、すべてがオジャンだ。 「ほんとに稼げるの？という意見が多いですが、できるか、できないか、ではなく、やるか、やらないか、なんです。 」 　葦原氏の覚悟だ。 　各チームの負担金も、これまでの600 万円から3000 万円にアップする。 そのお金が最低限 の運転資金となるが、大型スポンサー獲得 が必須だろう。Bリーグの立ち上げではソフトバンクグループがビッグマネーを投入した。現段階で約束されたメインスポンサーはないがすでに大企業の社長クラスから問い合わせがあったという。