【実録】今話題の「公立中高一貫校」の合格までに払ったお金。改めて計算してみると“衝撃”の金額に!?「公文式・塾・市販教材」など、実際にかかった費用を紹介
今、小中学生を育てている親世代が子どもだった頃は、「中学受験」といえば「私立中学校」がほとんどだったのではないでしょうか。しかし近年は、公立中高一貫校の受験もメジャーな選択肢の1つとなっています。 本記事では、筆者の子どもが公立中高一貫校に合格するためにかかった費用について紹介します。受験を検討している人の参考になれば幸いです。 ▼「3人目3万円」に思わぬ落とし穴! 2024年12月に前倒しになった「児童手当拡充」の注意点
そもそも公立中高一貫校とは
まず中高一貫校とは、その名称のとおり中学校と高校の教育を一貫して行う学校のことで、公立中高一貫校とは国や地方自治体が運営している公立の中高一貫校を指します。 通常の中学校と高校はそれぞれ3年間ずつ別の学校に通いますが、中高一貫校は基本的に同じ学校に6年間通います。そして、中学校と高校を接続した6年間の学校生活の中で、計画的かつ継続的な教育課程を展開することによって、生徒の個性や創造性を伸ばすことを目的としています。 ◆「公立」中高一貫校のメリット 公立中高一貫校の最大のメリットは、なんといってもかかる費用の安さでしょう。2020年からは私立高校の授業料無償化が始まってはいますが、それでも私立校は修学旅行費や設備費など、公立と比較すると大きな開きがあります。学費の高さから富裕層の子どもが多く通うことも多いため、金額のベースが基本的に高いのです。 筆者が検討した私立中高一貫校にかかる年間の費用は、公立中高一貫校の3倍ほどでした。「6年間なんてとてもじゃないけれど無理」と思った次第です。
【実録】公立中高一貫校の合格にかかったお金は約230万円
それでは、筆者の子どもが公立中高一貫校に合格するまでにかかった費用を紹介します。幼い頃は公文式、高学年になってからは塾にお金がかかりました。 ◆公文式に約130万円 まずは公文式で算数と国語を、3歳から小学3年生まで6年間習いました。1年生からは英語も追加し、かかった月謝総額は約130万円です。 ◆塾と市販教材に約100万円 そして塾代です。筆者の子どもの場合は3年生で公文式をやめたあと、4年生で塾に入りました。年間の月謝が100万円近いような高い塾には行かせられないので、年間30万円程の塾と市販の問題集で学習を進めました。 3年間の塾代と、市販教材代を合計すると100万円は超えていると考えられます。
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