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（ブルームバーグ）： 債券トレーダーが米金融緩和サイクルによってこれほど苦しめられたことはほとんどなかった。だが、2025年も同じような状況になるのではないかと危惧されている。

連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）が９月に政策金利の引き下げを開始して以来、米10年債利回りは0.75ポイント余り上昇。利下げサイクルの最初の３カ月としては、1989年以来の大幅な上昇となった。この常識に反する動きは損失を招いた。

ＦＯＭＣが先週、３会合連続の利下げを実施したにもかかわらず、パウエル連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）議長ら金融当局者が来年は金融緩和ペースを大幅に減速させる用意があるとの方針を示した結果、10年債利回りは７カ月ぶり高水準に大幅上昇した。

ＳＥＩインベストメンツの債券ポートフォリオ運用部門グローバル責任者、ショーン・シムコ氏は「米国債市場はより高くより長くという認識に設定し直し、よりタカ派的なＦＯＭＣの姿勢を反映した」と指摘し、長期債を中心に利回りの上昇傾向が続くとみている。

利回りの上昇は、この経済および金融サイクルがどれほどユニークであるかを浮き彫りにしている。借り入れコストが高止まりしているにもかかわらず、底堅い経済によりインフレ率が金融当局の目標を上回る水準で推移しているため、トレーダーは大幅な利下げを織り込むポジションを解消し、債券相場の幅広い上昇を期待するのをやめざるを得なくなった。激しい上下動を経験した１年を経て、今は米国債全体でやっと損益分岐点に達する程度となっており、トレーダーはまた失望の１年になる可能性を目の当たりにしている。

良いニュースとしては、過去の金融緩和局面で有効だった戦略が再び勢いを取り戻していることだ。利回り曲線のスティープ化を見込んだ取引は、金融政策に敏感な短期債が長期債を上回るという賭けであり、最近ではおおむねその通りになっている。

「一時停止局面」

ただ、見通しは厳しい。債券投資家は、現状維持を当面続ける可能性が高いＦＯＭＣと向き合う必要があるだけでなく、トランプ次期政権による潜在的な混乱にも直面することになる。トランプ氏は通商政策や移民政策で経済を再構築すると公約しているが、多くの専門家はインフレにつながるとみている。