写真：東洋経済education × ICT

人間誰しも、愚痴を聞いてほしいときもあれば、喜びを分かち合いたいときもある。それは学校の教員も同じだ。つらい経験に共感したり、笑い話にほっこりしたり、はたまた、成功体験をシェアしたり――、そんな学校現場の知られざる「リアル」をお届けしていく。 【グラフで見る】技術科を担当する教員が正規免許を持っている割合とは 今回話を聞いたのは、公立中学校で技術科の教員をしている富岡健太さん（仮名）。転任後まもなく適応障害を発症し、休職してしまったという。いったい何があったのだろうか。 投稿者:富岡健太（仮名） 年齢:29歳 勤務先:公立中学校

「教材の金額が高い」と何度も見直しを要求

「適応障害を患った原因は、学校徴収金です。新たに着任した学校の学年主任や教頭から、『教材の費用を低く抑えてほしい』『他で代用するなど見直せないのか』と何度も言われたことがプレッシャーになってしまいました」 富岡さんが「教員のリアル」体験談募集フォームに寄せたメッセージの一部だ。われわれが最初に抱いたのは、「学校徴収金をめぐって、ここまで深刻な展開になってしまうのか」という驚きだった。 学校徴収金とは、ドリルや問題集といった教材や実験実習、修学旅行など保護者が負担する費用のこと。大方の予算も使用する教材も、例年とそう大きくは変わらなさそうなものだが、なぜ何度も見直しを求められたのか。そしてなぜ、富岡さんは適応障害を発症するほどのプレッシャーを受けることになったのか。詳しく話を聞いてみると、学校や自治体、さらには教科を取り巻くさまざまな問題が浮き上がってきた。 富岡さんは大学卒業後に技術科教員となり今年で8年目。前任校で5年間勤務し、クラス担任や生徒指導も兼務してきた。その後、地元自治体の教員採用試験に現職枠で合格し、昨年現在の中学校へ着任。当然、技術科の教材申請は今回が初めてではなく、前任校でも金額の調整や交渉は経験していたという。 「技術科は、その性質上どうしても教材にお金がかかる教科です。例えばラジオのキットは4000円ほどかかるので、前任校でも学年主任から『もうちょっと安くならないか』とよく言われていました」 そのため富岡さんは、ラジオを作る理由やこのキットを選ぶ理由について、必ず説明できる準備をしていた。それほどに吟味して教材を選定したことで、前任校ではすぐに話が通ったという。 「現在の学校でも、説明が必要になるだろうと思い準備していたので、金額の調整を求められたことに驚きはありませんでした。初めて説明した日は『わかりました』と言ってもらえたので、無事に通ったと安心していたのです」 ところがその後、学年主任や教頭が何度もやってきて「もっと安い教材はないか」「お金がかからない方法で代用してみてはどうか」と、細かく教材の見直しを迫ってきたという。それらに妥当性がない理由を逐一説明するのは一苦労だったと富岡さんは振り返る。